価証券
その他有価証券
a 時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法によっています(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)。
b 時価のないもの
主として移動平均法による原価法によっています。
ただし、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資については、当該組合の財産の持分相当額を計上しています。
② デリバティブ
時価法によっています。
③ たな卸資産
a 販売土地及び建物
個別法による原価法によっています(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっています。)。
b 商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法によっています(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっています。)。2014/06/16 10:39