- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2017/06/30 9:21- #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、主に親会社での余資運用資金(現金・預金及び有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2017/06/30 9:21 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
主として運輸事業及び卸売・小売事業における車両運搬具、建設事業の機械及び装置であります。
(ロ) 無形固定資産
ソフトウェアであります。
2017/06/30 9:21- #4 固定資産の減価償却の方法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2017/06/30 9:21- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、連結財務諸表提出会社の不動産賃貸事業固定資産の一部、連結子会社2社の一部の有形固定資産及び平成10年4月1日以降に取得の建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械及び装置並びに車両運搬具 2～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残価保証額を残存価額とする定額法2017/06/30 9:21
