半期報告書-第135期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、中間連結財務諸表提出会社の不動産賃貸事業の一部、連結子会社2社の一部の有形固定資産及び平成10年4月1日以降に取得の建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械装置及び車両運搬具 2～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残価保証額を残存価額とする定額法