	前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
有形固定資産	1,294,409千円	1,163,360千円
無形固定資産	153,570千円	167,012千円

2020/12/25 15:19

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

たな卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
分譲土地建物個別法
未成工事支出金個別法
貯蔵品主として移動平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道事業の取替資産取替法
その他の有形固定資産定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
建物 7年～50年
車両 2年～18年2020/12/25 15:19

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～18年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/12/25 15:19