9021 西日本旅客鉄道

9021
2024/09/19
時価
1兆3127億円
PER 予
12.86倍
2010年以降
赤字-28.48倍
(2010-2024年)
PBR
1.17倍
2010年以降
0.78-2.09倍
(2010-2024年)
配当 予
2.68%
ROE 予
9.11%
ROA 予
2.77%
資料
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CSV,JSON

社債

【期間】

連結

2008年3月31日
2349億6400万
2009年3月31日 +14.9%
2699億6600万
2010年3月31日 +42.6%
3849億6800万
2011年3月31日 +15.59%
4449億7000万
2012年3月31日 -4.49%
4249億7200万
2013年3月31日 +5.88%
4499億7300万
2014年3月31日 -2.22%
4399億7500万
2015年3月31日 +9.09%
4799億7700万
2016年3月31日 -3.12%
4649億7900万
2017年3月31日 +4.3%
4849億8100万
2018年3月31日 +3.09%
4999億8300万
2019年3月31日 +7%
5349億8400万
2020年3月31日 -4.67%
5099億8600万
2021年3月31日 +59.81%
8149億8800万
2022年3月31日 +16.56%
9499億9000万
2023年3月31日 -9.47%
8599億9200万
2024年3月31日 -6.98%
7999億9400万

個別

2008年3月31日
2349億6400万
2009年3月31日 +14.9%
2699億6600万
2010年3月31日 +42.6%
3849億6800万
2011年3月31日 +15.59%
4449億7000万
2012年3月31日 -4.49%
4249億7200万
2013年3月31日 +5.88%
4499億7300万
2014年3月31日 -2.22%
4399億7500万
2015年3月31日 +9.09%
4799億7700万
2016年3月31日 -3.12%
4649億7900万
2017年3月31日 +4.3%
4849億8100万
2018年3月31日 +3.09%
4999億8300万
2019年3月31日 +7%
5349億8400万
2020年3月31日 -4.67%
5099億8600万
2021年3月31日 +59.81%
8149億8800万
2022年3月31日 +16.56%
9499億9000万
2023年3月31日 -9.47%
8599億9200万
2024年3月31日 -6.98%
7999億9400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法によっております。2024/06/20 15:08
#2 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
種類連結貸借対照表計上額取得原価差額
国債41410
社債42339
小計12,7047,0365,667
当連結会計年度(2024年3月31日)
2024/06/20 15:08
#3 社債明細表、連結財務諸表(連結)
社債明細表】
2024/06/20 15:08
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末の総資産額は、3兆7,779億円となり、前連結会計年度末と比較し424億円増加しました。これは主に、固定資産の増加によるものです。
負債総額は、2兆5,529億円となり、前連結会計年度末と比較し382億円減少しました。これは主に、社債の減少によるものです。
純資産総額は、1兆2,249億円となり、前連結会計年度末と比較し806億円増加しました。これは主に、利益剰余金の増加によるものです。
2024/06/20 15:08
#5 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
2024/06/20 15:08
#6 設備の新設、除却等の計画(連結)
要な設備の新設等

(注) 今後の必要資金は、自己資金を中心に、必要により社債及び借入金により調達します。
なお、自治体等の要請に基づく工事については、当該自治体等の負担金により行います。2024/06/20 15:08
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。2024/06/20 15:08
#8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(1) 金融商品に対する取組方針
当社グループは、既存債務の返済資金や設備投資資金等のうちフリー・キャッシュ・フローで賄いきれない資金を調達(主に社債及び銀行等からの長期借入金)しております。一時的な余資は安全性の高い金融資産で運用し、また、短期的な運転資金を主として短期社債により調達しております。デリバティブは、後述するリスクを回避するために利用しており、投機的な取引は行わない方針であります。
(2) 金融商品の内容及びそのリスク
2024/06/20 15:08