9021 西日本旅客鉄道

時価

1兆3019億円

PER 予

12.55倍

2010年以降

赤字-28.48倍
（2010-2024年）

1.13倍

2010年以降

0.78-2.09倍
（2010-2024年）

2.77%

ROE 予

9.04%

ROA 予

2.78%

工事負担金等受入額、持分法の適用範囲の変動、未収消費税等他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	工事負担金等受入額		持分法の適用範囲の変動		未収消費税等		平均臨時雇用人員 - 建設事業
2008/03	259億		-		-		-
2009/03	549億	+112.2%	-		-		-
2010/03	360億	-34.5%	-		-		-
2011/03	397億	+10.5%	-		-		-
2012/03	162億	-59.3%	-		-		-
2013/03	144億	-10.7%	-		-		-
2014/03	160億	+10.4%	-12百万		-		-
2015/03	524億	+228.4%	-		-		-
2016/03	145億	-72.4%	-		-		-
2017/03	146億	+1.1%	-		-		-
2018/03	255億	+74.3%	-		-		-
2019/03	237億	-7.1%	-		-		-
2020/03	122億	-48.6%	-		-		-
2021/03	118億	-2.9%	-		80.6億		60
2022/03	197億	+66.2%	-		-		-
2023/03	660億	+235.3%	-		-		-
2024/03	171億	-74.1%	-		-		-

2008年3月

工事負担金等受入額: 258億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2009年3月

工事負担金等受入額: 549億3500万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2010年3月

工事負担金等受入額: 359億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2011年3月

工事負担金等受入額: 397億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2012年3月

工事負担金等受入額: 161億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2013年3月

工事負担金等受入額: 144億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2014年3月

工事負担金等受入額: 159億5500万
持分法の適用範囲の変動: -1200万
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2015年3月

工事負担金等受入額: 523億9500万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2016年3月

工事負担金等受入額: 144億8700万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2017年3月

工事負担金等受入額: 146億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2018年3月

工事負担金等受入額: 255億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2019年3月

工事負担金等受入額: 237億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2020年3月

工事負担金等受入額: 121億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2021年3月

工事負担金等受入額: 118億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: 80億5500万
平均臨時雇用人員 - 建設事業: 60

2022年3月

工事負担金等受入額: 196億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2023年3月

工事負担金等受入額: 659億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -

2024年3月

工事負担金等受入額: 171億500万
持分法の適用範囲の変動: -
未収消費税等: -
平均臨時雇用人員 - 建設事業: -