9021 西日本旅客鉄道

時価

1兆4244億円

PER 予

14.23倍

2010年以降

赤字-28.48倍
（2010-2024年）

1.29倍

2010年以降

0.78-2.09倍
（2010-2024年）

2.47%

ROE 予

9.04%

ROA 予

2.65%

繰延税金負債、持分法の適用範囲の変動、鉄道施設購入長期未払金の支払による支出他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	繰延税金負債	持分法の適用範囲の変動	鉄道施設購入長期未払金の支払による支出	有価証券の売却による収入	新型コロナ関連損失	持分法による投資損益（△は益）
2008/03	-	-	-364億	-	-	-13億
2009/03	-	-193百万	-345億赤縮	-	-	-9.86億赤縮
2010/03	-	-	-334億赤縮	-	-	-8.07億赤縮
2011/03	-	-	-300億赤縮	300億	-	-24.2億赤拡
2012/03	-	-	-391億赤拡	-	-	8.47億黒転
2013/03	-	-	-409億赤拡	-	-	-5.79億赤転
2014/03	-	-	-397億赤縮	-	-	-14.5億赤拡
2015/03	-	-	-381億赤縮	-	-	-19億赤拡
2016/03	-	-	-336億赤縮	-	-	-12.9億赤縮
2017/03	-	-	-307億赤縮	-	-	-15.7億赤拡
2018/03	-	-	-15.2億赤縮	-	-	-24.8億赤拡
2019/03	15.3億	-	-15.8億赤拡	-	-	-18.1億赤縮
2020/03	6.55億 -57.1%	-	-16.5億赤拡	-	-	-17.9億赤縮
2021/03	18.5億 +181.8%	-	-15.7億赤縮	-	119億	-19.1億赤拡
2022/03	11.5億 -38%	-	-13.1億赤縮	-	18億 -84.8%	-10.2億赤縮
2023/03	14.7億 +28.7%	-	-11.7億赤縮	-	-	-11億赤拡
2024/03	18.1億 +22.6%	-	-12.5億赤拡	-	-	-13.8億赤拡

2008年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -364億3100万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -12億9800万

2009年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -1億9300万
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -345億3900万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -9億8600万

2010年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -334億3700万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -8億700万

2011年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -299億8400万
有価証券の売却による収入: 300億
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -24億2100万

2012年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -390億6500万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: 8億4700万

2013年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -408億6900万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -5億7900万

2014年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -397億500万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -14億4500万

2015年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -381億1400万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -19億100万

2016年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -336億3300万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -12億8800万

2017年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -306億5000万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -15億7400万

2018年3月

繰延税金負債: -
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -15億1500万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -24億8000万

2019年3月

繰延税金負債: 15億2800万
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -15億8300万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -18億1200万

2020年3月

繰延税金負債: 6億5500万
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -16億4500万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -17億8700万

2021年3月

繰延税金負債: 18億4600万
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -15億6700万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: 118億7900万
持分法による投資損益（△は益）: -19億900万

2022年3月

繰延税金負債: 11億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -13億900万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: 18億400万
持分法による投資損益（△は益）: -10億2200万

2023年3月

繰延税金負債: 14億7400万
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -11億6700万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -10億9900万

2024年3月

繰延税金負債: 18億700万
持分法の適用範囲の変動: -
鉄道施設購入長期未払金の支払による支出: -12億4500万
有価証券の売却による収入: -
新型コロナ関連損失: -
持分法による投資損益（△は益）: -13億7900万