9021 西日本旅客鉄道

時価

1兆4161億円

PER 予

14.14倍

2010年以降

赤字-28.48倍
（2010-2024年）

1.28倍

2010年以降

0.78-2.09倍
（2010-2024年）

2.48%

ROE 予

9.04%

ROA 予

2.65%

人件費、会社分割による増加、自己株式他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	人件費		会社分割による増加		自己株式		持分法の適用範囲の変動
2007/03	-		-		-3.27億		-
2008/03	-		-		-103億	赤拡	-
2009/03	-		-		-303億	赤拡	-193百万
2010/03	-		-		-303億	±0%	-
2011/03	-		-		-303億	±0%	-
2012/03	-		-		-303億	±0%	-
2013/03	877億		-		-220億	赤縮	-
2014/03	880億	+0.4%	-		-3.59億	赤縮	-
2015/03	916億	+4%	-		-4.8億	赤拡	-
2016/03	944億	+3.1%	-		-4.81億	赤拡	-
2017/03	952億	+0.9%	-		-4.81億	±0%	-
2018/03	961億	+0.9%	-		-4.81億	±0%	-
2019/03	983億	+2.3%	348百万		-4.83億	赤拡	-
2020/03	1014億	+3.1%	-		-4.83億	±0%	-
2021/03	851億	-16%	-		-4.82億	赤縮	-
2022/03	849億	-0.3%	-		-4.82億	±0%	-
2023/03	901億	+6.2%	-		-13.8億	赤拡	-
2024/03	-		-		-12.6億	赤縮	-

2007年3月

人件費: -
会社分割による増加: -
自己株式: -3億2700万
持分法の適用範囲の変動: -

2008年3月

人件費: -
会社分割による増加: -
自己株式: -103億4300万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

人件費: -
会社分割による増加: -
自己株式: -303億4300万
持分法の適用範囲の変動: -1億9300万

2010年3月

人件費: -
会社分割による増加: -
自己株式: -303億4300万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

人件費: -
会社分割による増加: -
自己株式: -303億4300万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

人件費: -
会社分割による増加: -
自己株式: -303億4300万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

人件費: 877億300万
会社分割による増加: -
自己株式: -219億9500万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

人件費: 880億3600万
会社分割による増加: -
自己株式: -3億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

人件費: 915億6000万
会社分割による増加: -
自己株式: -4億8000万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

人件費: 943億5400万
会社分割による増加: -
自己株式: -4億8100万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

人件費: 951億8500万
会社分割による増加: -
自己株式: -4億8100万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

人件費: 960億8100万
会社分割による増加: -
自己株式: -4億8100万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

人件費: 983億1200万
会社分割による増加: 3億4800万
自己株式: -4億8300万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

人件費: 1013億6400万
会社分割による増加: -
自己株式: -4億8300万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

人件費: 851億200万
会社分割による増加: -
自己株式: -4億8200万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

人件費: 848億7300万
会社分割による増加: -
自己株式: -4億8200万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

人件費: 901億4700万
会社分割による増加: -
自己株式: -13億7800万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

人件費: -
会社分割による増加: -
自己株式: -12億6200万
持分法の適用範囲の変動: -