有形固定資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3兆9145億
- 2009年3月31日 +1.63%
- 3兆9783億
- 2010年3月31日 +2.51%
- 4兆781億
- 2011年3月31日 +3.08%
- 4兆2036億
- 2012年3月31日 +1.51%
- 4兆2671億
- 2013年3月31日 +0.92%
- 4兆3064億
- 2014年3月31日 +1.82%
- 4兆3848億
- 2015年3月31日 +0.78%
- 4兆4188億
- 2016年3月31日 +2.82%
- 4兆5433億
- 2017年3月31日 +2.79%
- 4兆6702億
- 2018年3月31日 +1.16%
- 4兆7244億
- 2019年3月31日 +1.96%
- 4兆8170億
- 2020年3月31日 +1.53%
- 4兆8909億
- 2021年3月31日 +2.09%
- 4兆9933億
- 2022年3月31日 +1.33%
- 5兆599億
- 2023年3月31日 +1.76%
- 5兆1491億
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) 有形固定資産2023/06/26 15:13
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 主要な設備の状況
- (注)1 上記は、有形固定資産の残高(ただし、建設仮勘定は除く。)であります。2023/06/26 15:13
2 運輸業の用に供する土地の内訳は、線路用地(帳簿価額242,841百万円、面積57,362千㎡)、停車場用地(帳簿価額295,164百万円、面積24,109千㎡)、鉄道林用地(帳簿価額147百万円、面積10,739千㎡)等であります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法によっております。2023/06/26 15:13 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/26 15:13 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2023/06/26 15:13
(単位:百万円) 前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 3,791,242 3,893,871 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/26 15:13
- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/26 15:13
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、鉄道事業取替資産については取替法によっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 取替法によっております。2023/06/26 15:13
(2) その他の有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。