東海旅客鉄道（9022）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 412億2500万
2010年9月30日 +98.02%: 816億3200万
2010年12月31日 +59.48%: 1301億8400万
2011年3月31日 +1.9%: 1326億6300万
2011年6月30日 -72.84%: 360億3500万
2011年9月30日 +123.06%: 803億7800万
2011年12月31日 +48.35%: 1192億4000万
2012年3月31日 +14.31%: 1362億9800万
2012年6月30日 -57.24%: 582億7800万
2012年9月30日 +90.56%: 1110億5600万
2012年12月31日 +69.24%: 1879億5000万
2013年3月31日 +14.98%: 2161億400万
2013年6月30日 -59.08%: 884億3100万
2013年9月30日 +91.8%: 1696億1200万
2013年12月31日 +51.36%: 2567億2700万
2014年3月31日 +3.48%: 2656億5000万
2014年6月30日 -67.05%: 875億3400万
2014年9月30日 +98.82%: 1740億3400万
2014年12月31日 +57.13%: 2734億6400万
2015年3月31日 -1.66%: 2689億2100万
2015年6月30日 -62.37%: 1011億8900万
2015年9月30日 +77.07%: 1791億7300万
2015年12月31日 +61.76%: 2898億2300万
2016年3月31日 +7.76%: 3123億2200万
2016年6月30日 -67.6%: 1011億7700万
2016年9月30日 +110.76%: 2132億4100万
2016年12月31日 +59.92%: 3410億1400万
2017年3月31日 +17.26%: 3998億5600万
2017年6月30日 -68.07%: 1276億8400万
2017年9月30日 +76.37%: 2251億9900万
2017年12月31日 +57.27%: 3541億6300万
2018年3月31日 +14.13%: 4041億9800万
2018年6月30日 -69.64%: 1227億1800万
2018年9月30日 +103%: 2491億1500万
2018年12月31日 +47.84%: 3682億9900万
2019年3月31日 +21.16%: 4462億1300万
2019年6月30日 -71.14%: 1287億6300万
2019年9月30日 +103.57%: 2621億2900万
2019年12月31日 +50.98%: 3957億5400万
2020年3月31日 -1.85%: 3884億1800万
2020年6月30日: -688億9200万
2020年9月30日 -59.64%: -1099億8100万
2020年12月31日: -955億7500万
2021年3月31日 -73.58%: -1659億100万
2021年6月30日: -331億8500万
2021年9月30日 -37.33%: -455億7200万
2021年12月31日: -207億9400万
2022年3月31日 -150.76%: -521億4400万
2022年6月30日: 445億3100万
2022年9月30日 +107.83%: 925億4900万
2022年12月31日 +94.38%: 1798億9900万
2023年3月31日 +24.31%: 2236億3100万
2023年6月30日 -51.42%: 1086億4400万
2023年9月30日 +98.08%: 2151億9700万
2023年12月31日 +57.7%: 3393億5600万
2024年3月31日 +31.03%: 4446億6500万
2024年6月30日 -73.32%: 1186億3200万
2024年9月30日 +88.15%: 2232億300万
2024年12月31日 +67.39%: 3736億2700万
2025年3月31日 +24.38%: 4647億1900万
2025年6月30日 -65.58%: 1599億5000万
2025年9月30日 +108.94%: 3341億9600万
2025年12月31日 +50.61%: 5033億4700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 12:54
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 正基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-
3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針
2025/06/24 12:54