有価証券届出書(新規公開時)

(表示方法の変更)
前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
下記の表示方法の変更に関する注記は、財務諸表等規則附則第3項により、2024年3月期における表示方法の変更の注記と同様の内容を記載しております。
(貸借対照表関係)
2023年4月1日に開始する事業年度(翌事業年度)より、独立掲記していました「固定資産」の「長期前払費用」は重要性が乏しくなったため、「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しています。財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、この表示方法の変更を反映させるため、当事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、当事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「長期前払費用」30百万円、「その他」815百万円は、「その他」846百万円として組替えています。
(損益計算書関係)
2023年4月1日に開始する事業年度(翌事業年度)より、独立掲記していました「特別利益」の「固定資産売却益」は重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しています。財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、この表示方法の変更を反映させるため、当事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、当事業年度の損益計算書において、「特別利益」に表示していた「固定資産売却益」98百万円、「その他」224百万円は、「その他」323百万円として組替えています。
当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記していました「固定資産」の「長期前払費用」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「長期前払費用」30百万円、「その他」815百万円は、「その他」846百万円として組替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していました「特別利益」の「固定資産売却益」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」に表示していた「固定資産売却益」98百万円、「その他」224百万円は、「その他」323百万円として組替えています。