ヤマコーの無形固定資産の推移 - 第一四半期
連結
- 2009年9月30日
- 2億2557万
- 2014年9月30日 -2.69%
- 2億1949万
- 2015年9月30日 +5.04%
- 2億3056万
- 2016年9月30日 +0.95%
- 2億3275万
- 2017年9月30日 +14.99%
- 2億6763万
- 2018年9月30日 -56.66%
- 1億1598万
- 2019年9月30日 -11.6%
- 1億253万
- 2020年9月30日 -10.28%
- 9199万
- 2021年9月30日 +15.73%
- 1億646万
- 2022年9月30日 -10.07%
- 9573万
- 2023年9月30日 -13.06%
- 8323万
- 2024年9月30日 -17.37%
- 6877万
- 2025年9月30日 +7.12%
- 7367万
個別
- 2009年9月30日
- 3299万
- 2014年9月30日 +7.36%
- 3542万
- 2015年9月30日 -6.54%
- 3310万
- 2016年9月30日 -2.76%
- 3219万
- 2017年9月30日 -1.82%
- 3160万
- 2018年9月30日 -0.09%
- 3158万
- 2019年9月30日 +12.91%
- 3565万
- 2020年9月30日 -3.44%
- 3442万
- 2021年9月30日 +0.38%
- 3456万
- 2022年9月30日 -0.56%
- 3436万
- 2023年9月30日 -4.51%
- 3281万
- 2024年9月30日 -36.7%
- 2077万
- 2025年9月30日 +51.16%
- 3140万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
ソフトウェアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。2025/12/24 15:39 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~12年2025/12/24 15:39
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
販売用不動産
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
連結子会社は、主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 2~12年2025/12/24 15:39 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/12/24 15:39
前中間連結会計期間(自 2024年4月1日至 2024年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2025年4月1日至 2025年9月30日) その他有形固定資産 38 0 無形固定資産 8,610 237 計 8,884 263 - #5 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2025/12/24 15:39
前中間会計期間(自 2024年4月1日至 2024年9月30日) 当中間会計期間(自 2025年4月1日至 2025年9月30日) 有形固定資産 168,516千円 168,975千円 無形固定資産 559 1,613 - #6 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
販売用不動産
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び車両運搬具 2~12年2025/12/24 15:39