建物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 19億3658万
- 2020年9月30日 +0.81%
- 19億5218万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2020/12/24 9:05
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2020/12/24 9:05
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2020/12/24 9:05
前中間連結会計期間(自 平成31年4月1日至 令和元年9月30日) 当中間連結会計期間(自 令和2年4月1日至 令和2年9月30日) 建物及び構築物 237千円 -千円 機械装置及び運搬具 89 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保資産及び担保付債務2020/12/24 9:05
上記に対応する担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(令和2年3月31日) 当中間連結会計期間(令和2年9月30日) 現金及び預金 4,000千円 4,000千円 建物及び構築物 1,813,761 1,769,195 土地 4,278,184 4,022,423
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~47年
機械装置及び運搬具 5~17年
工具、器具及び備品 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/12/24 9:05