大分交通の建物(純額)の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 21億9369万
- 2009年3月31日 -9.76%
- 19億7953万
- 2010年3月31日 -5.03%
- 18億7994万
- 2011年3月31日 -4.65%
- 17億9244万
- 2012年3月31日 +31.3%
- 23億5345万
- 2013年3月31日 -2.91%
- 22億8490万
- 2014年3月31日 -7.16%
- 21億2131万
- 2015年3月31日 +15.07%
- 24億4091万
- 2016年3月31日 -10.05%
- 21億9556万
- 2017年3月31日 -6.57%
- 20億5122万
- 2018年3月31日 +8.5%
- 22億2555万
- 2019年3月31日 -10.15%
- 19億9967万
- 2020年3月31日 -3.16%
- 19億3658万
- 2021年3月31日 -1.42%
- 19億910万
- 2022年3月31日 -3.89%
- 18億3480万
- 2023年3月31日 +17.81%
- 21億6153万
- 2024年3月31日 -4.11%
- 20億7264万
- 2025年3月31日 -3.98%
- 19億9010万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.土地の(面積㎡)は、自社所有面積であります。2025/06/25 9:09
3.土地及び建物の一部については賃借しており、土地の面積については[ ]で外数で表示しております。
4.土地及び建物の一部については賃貸しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/25 9:09
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産圧縮損の注記(連結)
- ※5 固定資産圧縮損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/25 9:09
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物及び構築物 913千円 54千円 機械装置及び運搬具 59,834 35,222 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/25 9:09
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物及び構築物 965千円 2,511千円 機械装置及び運搬具 324 1,869 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2025/06/25 9:09
上記に対応する債務は次のとおりであります。前連結会計年度(令和6年3月31日) 当連結会計年度(令和7年3月31日) 建物及び構築物 1,210,356千円 1,165,539千円 土地 3,928,658 3,894,431
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※4 固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2025/06/25 9:09
前事業年度(令和6年3月31日) 当事業年度(令和7年3月31日) 車両運搬具 203,577千円 227,716千円 建物 40,894 40,894 構築物 19,204 18,554 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2025/06/25 9:09
2.無形固定資産の金額が、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。建物 増加額 サンテラス新川エレベータ工事 9,500 建物 減少額 ローソン日出店建物 21,198 構築物 増加額 玖珠観光構内アスファルト舗装 4,200 構築物 減少額 ローソン日出店外構 9,357 車両運搬具 増加額 バス購入他 138,434 車両運搬具 減少額 バス売却及び除却 67,093 工具、器具及び備品 増加額 空港券売機代替 3,720 リース資産 増加額 バス購入 152,550 リース資産 減少額 バスリースUP 134,838 建設仮勘定 増加額 中古バス購入 3,065
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/25 9:09
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。