有価証券報告書-第137期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10～47年
機械装置及び運搬具	5～17年
工具、器具及び備品	5～15年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。