半期報告書-第126期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(中間連結損益計算書)
前中間連結会計期間において「営業外収益」の「その他」に含めていた「業務受託料」は重要性が増したため、当中間連結会計期間より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の連結財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結損益計算書において「営業外収益」の「その他」に表示していた7,624千円は、「業務受託料」2,489千円及び「その他」5,134千円として組み替えている。
(中間連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前中間連結会計期間において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」は重要性が増したため、当中間連結会計期間より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の連結財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前中間連結会計期間の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△24,801千円は、「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」△25,465千円及び「その他」663千円として組み替えている。
(中間連結損益計算書)
前中間連結会計期間において「営業外収益」の「その他」に含めていた「業務受託料」は重要性が増したため、当中間連結会計期間より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の連結財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結損益計算書において「営業外収益」の「その他」に表示していた7,624千円は、「業務受託料」2,489千円及び「その他」5,134千円として組み替えている。
(中間連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前中間連結会計期間において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」は重要性が増したため、当中間連結会計期間より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の連結財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前中間連結会計期間の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△24,801千円は、「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」△25,465千円及び「その他」663千円として組み替えている。