丸全昭和運輸（9068）の車両（純額）の推移 - 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 7億8100万
- 2010年12月31日 -11.01%
- 6億9500万
- 2011年3月31日 -10.65%
- 6億2100万
- 2011年6月30日 -6.92%
- 5億7800万
- 2011年9月30日 -11.42%
- 5億1200万
- 2011年12月31日 +4.88%
- 5億3700万
- 2012年3月31日 -5.03%
- 5億1000万
- 2012年6月30日 +18.24%
- 6億300万
- 2012年9月30日 -10.95%
- 5億3700万
- 2012年12月31日 +6.15%
- 5億7000万
- 2013年3月31日 -11.75%
- 5億300万
- 2013年6月30日 +5.96%
- 5億3300万
- 2013年9月30日 +4.88%
- 5億5900万
- 2013年12月31日 +33.45%
- 7億4600万
- 2014年3月31日 -16.35%
- 6億2400万
- 2014年6月30日 -5.77%
- 5億8800万
- 2014年9月30日 +10.54%
- 6億5000万
- 2014年12月31日 -2.46%
- 6億3400万
- 2015年3月31日 +5.68%
- 6億7000万
- 2015年6月30日 +27.76%
- 8億5600万
- 2015年9月30日 +14.02%
- 9億7600万
- 2015年12月31日 +1.33%
- 9億8900万
- 2016年3月31日 -8.19%
- 9億800万
- 2016年6月30日 +6.61%
- 9億6800万
- 2016年9月30日 +5.68%
- 10億2300万
- 2016年12月31日 -1.08%
- 10億1200万
- 2017年3月31日 -3.06%
- 9億8100万
- 2017年6月30日 +2.75%
- 10億800万
- 2017年9月30日 +4.66%
- 10億5500万
- 2017年12月31日 +14.31%
- 12億600万
- 2018年3月31日 +8.46%
- 13億800万
- 2018年6月30日 +10.55%
- 14億4600万
- 2018年9月30日 -3.67%
- 13億9300万
- 2018年12月31日 -8.4%
- 12億7600万
- 2019年3月31日 -4.31%
- 12億2100万
- 2019年6月30日 -0.9%
- 12億1000万
- 2019年9月30日 +7.6%
- 13億200万
- 2019年12月31日 -6.84%
- 12億1300万
- 2020年3月31日 -9.65%
- 10億9600万
- 2020年6月30日 +16.97%
- 12億8200万
- 2020年9月30日 -2.26%
- 12億5300万
- 2020年12月31日 -1.6%
- 12億3300万
- 2021年3月31日 -14.36%
- 10億5600万
- 2021年6月30日 +11.65%
- 11億7900万
- 2021年9月30日 +3.82%
- 12億2400万
- 2021年12月31日 -0.57%
- 12億1700万
- 2022年3月31日 +0.82%
- 12億2700万
- 2022年6月30日 -8.23%
- 11億2600万
- 2022年9月30日 +1.07%
- 11億3800万
- 2022年12月31日 -5.98%
- 10億7000万
- 2023年3月31日 -11.03%
- 9億5200万
- 2023年6月30日 +4.94%
- 9億9900万
- 2023年9月30日 +2.1%
- 10億2000万
- 2023年12月31日 -8.33%
- 9億3500万
- 2024年3月31日 -0.21%
- 9億3300万
- 2024年6月30日 +1.39%
- 9億4600万
- 2024年9月30日 -5.81%
- 8億9100万
- 2024年12月31日 -6.85%
- 8億3000万
- 2025年3月31日 -11.08%
- 7億3800万
- 2025年6月30日 +10.84%
- 8億1800万
- 2025年9月30日 +2.81%
- 8億4100万
- 2025年12月31日 +19.14%
- 10億200万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ①リスクと機会2026/06/25 10:41
②対応策区分 種類 要因 想定される影響 期間 環境規制の強化 リサイクルや廃棄物規制の強化 短中期 CO2排出量の抑制(EV化の促進) ガソリン車の使用禁止に伴う車両入替コストの発生 中長期 技術 再生可能エネルギーの普及 光熱費等の増加 短中期 脱炭素燃料の普及 燃料コストの増加 短中期 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2026/06/25 10:41
物流事業における車両設備であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/25 10:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 機械及び装置 13 1 車両 68 63 工具、器具及び備品 0 0 - #4 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 10:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 機械及び装置 4 4 車両 0 0 工具、器具及び備品 0 0 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- 2.当期の増減額のうち主な内容2026/06/25 10:41
3.「当期首残高」及び「当期末残高」については、取得原価で記載しております。(1)増加 (単位:百万円) 機械及び装置 輸出梱包センター 総括課成田物流センター 業務一課成田物流センター 業務二課 自動ラック制御盤更新工事C棟 Ⅹ線装置D棟 Ⅹ線装置 323232 車両 関東支店 相模原(営)関西支店 播磨危険物倉庫(営) ヒップリフター車 3台25tウィング車 9523 建設仮勘定 鹿島支店 常陸那珂(営) 倉庫増設 693 - #6 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/25 10:41
当社グループは、原則として、当社の事業用資産については部支店を基準として、子会社の事業用資産については個社を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 丸全電産儲運 (平湖)有限公司(中国 浙江省) 事業用資産 建物及び構築物、機械及び装置、車両、工具、器具及び備品、ソフトウエア、長期前払費用
(事業用資産) - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)ロジスティクス事業の基盤強化2026/06/25 10:41
①自社車両の増加に対する取り組み
②国内物流拠点の拡充 - #8 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2026/06/25 10:41
当社グループ(当社及び連結子会社)では、物流拠点の確保と保管設備の増強や倉庫及び諸施設の改修並びに輸送力拡大・環境対応のための車両・機械への投資を行いました。
その投資総額は8,173百万円で、主要な投資として、西日本物流拠点拡充の為、広島地区における倉庫建設、次期基幹システム構築などがあります。 - #9 配当政策（連結）
- 当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。また、当社は2025年3月31日に公表した第9次中期経営計画において、配当性向は、3年間の連結ベースで35%以上を目標としております。2026/06/25 10:41
内部留保資金につきましては、倉庫や諸施設の新設、輸送力拡充や環境対応のための車両・機械の購入、さらには高度情報化社会に対応するための情報システムの整備などへの投資を重視し、経営基盤のより一層の強化をはかり長期にわたって安定した業績を維持できる企業を目指してまいります。
この方針に基づき当期の配当は、当期の業績および今後の事業展開を勘案いたしまして、配当額1株当たり年210円(中間配当金90円、期末配当金120円)といたします。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
