棚卸資産の増減額（△は増加）、減価償却費 - プロダクト事業、資産の部 - 物流事業他1件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6億8200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -4億7800万
2011年3月
2012年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -8億200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -45億9900万
2013年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億3700万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 1733億5300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
2014年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億9500万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 1925億5300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -23億6400万
2015年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億3300万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 2292億300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -36億900万
2016年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -4億500万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 2111億1300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
2017年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6600万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 2215億400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -3億2500万
2018年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 6200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 2616億3900万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -21億4000万
2019年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -15億4700万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 2650億8600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -13億8000万
2020年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 1億3100万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 2780億2800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
2021年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6億8200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 3180億6400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -113億8600万
2022年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億9200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- 3424億6600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -88億3700万
2023年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -10億5000万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- 3億6500万
- 資産の部 - 物流事業
- 3356億8000万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -155億
2024年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 11億7700万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 資産の部 - 物流事業
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -121億7700万