棚卸資産の増減額(△は増加)、減価償却費 - プロダクト事業、資産の部 - 物流事業他1件
2008年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6億3500万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
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- 役員及び従業員に対する短期債権
- 2800万
2009年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 7億1300万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
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- 役員及び従業員に対する短期債権
- 2500万
2010年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6億8200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
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- 役員及び従業員に対する短期債権
- 2600万
2011年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 5億6000万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
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- 役員及び従業員に対する短期債権
- 2800万
2012年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -8億200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
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- 役員及び従業員に対する短期債権
- 3100万
2013年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -3億3700万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 1733億5300万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2014年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億9500万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 1925億5300万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2015年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億3300万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 2292億300万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2016年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -4億500万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 2111億1300万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2017年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6600万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 2215億400万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2018年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 6200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 2616億3900万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2019年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -15億4700万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 2650億8600万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2020年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億3100万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 2780億2800万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2021年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6億8200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 3180億6400万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2022年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億9200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
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- 資産の部 - 物流事業
- 3424億6600万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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2023年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -10億5000万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- 3億6500万
- 資産の部 - 物流事業
- 3356億8000万
- 役員及び従業員に対する短期債権
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