棚卸資産の増減額(△は増加)、商品及び製品、新株予約権付社債の発行による収入他1件
2008年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6億3500万
- 商品及び製品
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- 新株予約権付社債の発行による収入
- 49億8400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 5億6000万
- 商品及び製品
- 7億1900万
- 新株予約権付社債の発行による収入
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2012年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -8億200万
- 商品及び製品
- 40億8700万
- 新株予約権付社債の発行による収入
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2013年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -3億3700万
- 商品及び製品
- 43億9900万
- 新株予約権付社債の発行による収入
- 50億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2014年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億9500万
- 商品及び製品
- 60億7600万
- 新株予約権付社債の発行による収入
- 70億3500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2015年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億3300万
- 商品及び製品
- 64億8000万
- 新株予約権付社債の発行による収入
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2016年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -4億500万
- 商品及び製品
- 69億6700万
- 新株予約権付社債の発行による収入
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2017年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6600万
- 商品及び製品
- 70億600万
- 新株予約権付社債の発行による収入
- 100億5000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2018年3月
2019年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -15億4700万
- 商品及び製品
- 85億1300万
- 新株予約権付社債の発行による収入
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2020年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億3100万
- 商品及び製品
- 83億6800万
- 新株予約権付社債の発行による収入
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2021年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6億8200万
- 商品及び製品
- 129億9000万
- 新株予約権付社債の発行による収入
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2022年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億9200万
- 商品及び製品
- 141億8300万
- 新株予約権付社債の発行による収入
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2023年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -10億5000万
- 商品及び製品
- 201億9700万
- 新株予約権付社債の発行による収入
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2024年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 11億7700万
- 商品及び製品
- 192億3100万
- 新株予約権付社債の発行による収入
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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