棚卸資産の増減額(△は増加)、外部顧客への売上高 - その他、会計方針の変更による累積的影響額他2件
2008年3月
2009年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 7億1300万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 7億8700万
2010年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6億8200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 10億8600万
2011年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 5億6000万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -500万
- リース債務
- 16億800万
2012年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -8億200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -100万
- リース債務
- 20億6600万
2013年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -3億3700万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 31億6400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- リース債務
- 21億4600万
2014年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億9500万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 34億4200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 5億3000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 19億8600万
2015年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億3300万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 40億9800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 18億3700万
2016年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -4億500万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 41億1000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 19億3500万
2017年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6600万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 45億8200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 27億9300万
2018年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 6200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 50億5800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 30億7300万
2019年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -15億4700万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 119億3000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 31億8100万
2020年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億3100万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 159億8700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 36億7300万
2021年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6億8200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 232億3500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 42億5300万
2022年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億9200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 375億5000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース債務
- 46億3200万
2023年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -10億5000万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6300万
- リース債務
- 68億9200万
2024年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 11億7700万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億7100万
- リース債務
- 99億700万