棚卸資産の増減額（△は増加）、外部顧客への売上高 - その他、会計方針の変更による累積的影響額他3件
2008年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6億3500万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- 18億9100万
2009年3月
2010年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6億8200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- 29億9200万
2011年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 5億6000万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -500万
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- 54億8100万
2012年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -8億200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -100万
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- 26億6900万
2013年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億3700万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 31億6400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- 40億5300万
2014年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億9500万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 34億4200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 5億3000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- -
2015年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億3300万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 40億9800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- -
2016年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -4億500万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 41億1000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- -
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -15億4700万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 119億3000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- -
2020年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 1億3100万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 159億8700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- -
2021年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6億8200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 232億3500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- -
2022年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億9200万
- 外部顧客への売上高 - その他
- 375億5000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 営業利益 - その他
- 9900万
- 当期変動額合計
- -
2023年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -10億5000万
- 外部顧客への売上高 - その他
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6300万
- 営業利益 - その他
- -
- 当期変動額合計
- -