9069 センコーグループ HD

時価

1778億円

PER 予

9.41倍

2010年以降

7.41-22.25倍
（2010-2024年）

0.95倍

2010年以降

0.42-1.54倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

10.04%

ROA 予

2.63%

棚卸資産の増減額（△は増加）、外部顧客への売上高 - その他、会計方針の変更による累積的影響額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）		外部顧客への売上高 - その他		会計方針の変更による累積的影響額		持分法適用会社に対する持分相当額		販売費及び一般管理費
2008/03	-6.35億		-		-		-		99.4億
2009/03	7.13億	黒転	-		-		-		110億	+10.2%
2010/03	-6.82億	赤転	-		-		-		132億	+20.8%
2011/03	5.6億	黒転	-		-		-5百万		144億	+8.7%
2012/03	-8.02億	赤転	-		-		-1百万	赤縮	167億	+15.9%
2013/03	-3.37億	赤縮	31.6億		-		0	+100%	197億	+18.4%
2014/03	-2.95億	赤縮	34.4億	+8.8%	530百万		-		227億	+15.2%
2015/03	-5.33億	赤拡	41億	+19.1%	-		-		274億	+20.4%
2016/03	-4.05億	赤縮	41.1億	+0.3%	39百万	-92.6%	-		302億	+10.3%
2017/03	-0.66億	赤縮	45.8億	+11.5%	-		-		326億	+8%
2018/03	0.62億	黒転	50.6億	+10.4%	-		-		344億	+5.4%
2019/03	-15.5億	赤転	119億	+135.9%	-		-		388億	+13%
2020/03	1.31億	黒転	160億	+34%	-		-		457億	+17.6%
2021/03	-6.82億	赤転	232億	+45.3%	-		-		502億	+9.9%
2022/03	-5.92億	赤縮	376億	+61.6%	-		-		640億	+27.4%
2023/03	-10.5億	赤拡	-		-		463百万		757億	+18.3%
2024/03	11.8億	黒転	-		-		371百万	-19.9%	895億	+18.2%

2008年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億3500万
外部顧客への売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 99億3700万

2009年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 7億1300万
外部顧客への売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 109億5400万

2010年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億8200万
外部顧客への売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 132億3000万

2011年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 5億6000万
外部顧客への売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -500万
販売費及び一般管理費: 143億7700万

2012年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -8億200万
外部顧客への売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -100万
販売費及び一般管理費: 166億6100万

2013年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -3億3700万
外部顧客への売上高 - その他: 31億6400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
販売費及び一般管理費: 197億2700万

2014年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億9500万
外部顧客への売上高 - その他: 34億4200万
会計方針の変更による累積的影響額: 5億3000万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 227億2200万

2015年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -5億3300万
外部顧客への売上高 - その他: 40億9800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 273億6600万

2016年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億500万
外部顧客への売上高 - その他: 41億1000万
会計方針の変更による累積的影響額: 3900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 301億8100万

2017年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -6600万
外部顧客への売上高 - その他: 45億8200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 325億9500万

2018年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 6200万
外部顧客への売上高 - その他: 50億5800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 343億6900万

2019年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -15億4700万
外部顧客への売上高 - その他: 119億3000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 388億4700万

2020年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億3100万
外部顧客への売上高 - その他: 159億8700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 456億8600万

2021年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億8200万
外部顧客への売上高 - その他: 232億3500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 502億3100万

2022年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -5億9200万
外部顧客への売上高 - その他: 375億5000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売費及び一般管理費: 640億1500万

2023年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -10億5000万
外部顧客への売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億6300万
販売費及び一般管理費: 757億3800万

2024年3月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 11億7700万
外部顧客への売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億7100万
販売費及び一般管理費: 894億8800万