有価証券報告書-第102期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記しておりました流動資産の「貯蔵品」は金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「貯蔵品」0百万円は、「流動資産」の「その他」1,106百万円として組み替えております。
(「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等の適用)
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」269百万円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」1,592百万円に含めて表示しております。
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記しておりました流動資産の「貯蔵品」は金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「貯蔵品」0百万円は、「流動資産」の「その他」1,106百万円として組み替えております。
(「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等の適用)
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」269百万円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」1,592百万円に含めて表示しております。