トナミ HD（9070）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 153億5200万
- 2009年3月31日 -99.09%
- 1億3900万
- 2010年3月31日 -5.04%
- 1億3200万
- 2011年3月31日 -3.03%
- 1億2800万
- 2012年3月31日 +7.03%
- 1億3700万
- 2013年3月31日 -0.73%
- 1億3600万
- 2014年3月31日 -4.41%
- 1億3000万
- 2015年3月31日 -3.85%
- 1億2500万
- 2016年3月31日 -4%
- 1億2000万
- 2017年3月31日 -4.17%
- 1億1500万
- 2018年3月31日 -4.35%
- 1億1000万
- 2019年3月31日 -4.55%
- 1億500万
- 2020年3月31日 -3.81%
- 1億100万
- 2021年3月31日 -4.95%
- 9600万
- 2022年3月31日 ±0%
- 9600万
- 2023年3月31日 +14.58%
- 1億1000万
- 2024年3月31日 -6.36%
- 1億300万
- 2025年3月31日 -4.85%
- 9800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の合計であります。2025/06/27 16:32
2 土地及び建物の一部を賃借しております。賃借している土地の面積については[ ]で外書きしております。
3 現在休止中の主要な設備はありません。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2025/06/27 16:32
当社は、従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、定率法(建物及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度から定額法に変更しております。
当社は、長期経営ビジョンで「特積系総合物流事業者TOP3」「連結営業収益2,000億円」「営業利益100億円」を目指すために、TDXによる現場業務効率化、生産性向上や物流輸送の高度化、荷役業務の軽減に努めてまいりましたが、2024年問題により時間外労働の上限規制がなされたことにより、更なる業務効率化、生産性向上を求められております。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2025/06/27 16:32
当社及び国内連結子会社は、従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、定率法(建物及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度から定額法に変更しております。
当社は、長期経営ビジョンで「特積系総合物流事業者TOP3」「連結営業収益2000億円」「営業利益100億円」を目指すために、TDXによる現場業務効率化、生産性向上や物流輸送の高度化、荷役業務の軽減に努めてまいりましたが、2024年問題により時間外労働の上限規制がなされたことにより、更なる業務効率化、生産性向上を求められております。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/27 16:32
建物及び構築物 2年～67年
機械装置及び運搬具 2年～20年 - #5 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/27 16:32
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物 56 百万円 17 百万円 構築物 1 〃 0 〃 - #6 担保に供している資産の注記（連結）
- ※2 担保資産及び担保付債務2025/06/27 16:32
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 担保資産: 建物 877 百万円 1,051 百万円 土地 4,733 〃 6,080 〃 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※6 取得価額から控除している圧縮記帳額2025/06/27 16:32
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 土地 3 百万円 3 百万円 建物 176 〃 176 〃 - #8 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/06/27 16:32
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(千株) 株式数(千株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務的提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(千株) 株式数(千株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 661 766 東京建物㈱ 154 154 金融取引及び事業情報収集等の関係先として、関係の維持・強化のため。 有 389 405 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務的提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(千株) 株式数(千株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難ですが、2025年6月27日開催の当社取締役会において、保有の合理性には投資額に対する配当等の収益や、当社及び当社グループ会社への利益貢献等を総合的に勘案し、検証しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務的提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(千株) 株式数(千株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
みなし保有株式 - #9 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/27 16:32
当社グループは、管理会計上の業績評価や意思決定を行う際の単位を基準として、グルーピングを実施しております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 貨物運送施設 土地、建物、構築物、工具器具備品、機械装置及びソフトウェア 兵庫県尼崎市 他 391
トナミ運輸株式会社については、各地にある事業所施設に貨物自動車運送事業をはじめとする各事業部門の事業所が所属しており、総合物流企業としてサービスを展開し、お客様への対応を行っていることから、その事業所施設に所属する各部門の事業所資産の集合を資産グループとしております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/27 16:32
建物及び構築物 3年～50年
4 引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
