ヤマト HD(9064)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1168億9500万
- 2009年3月31日 -27.75%
- 844億6200万
- 2009年12月31日 -52.61%
- 400億2300万
- 2010年3月31日 +92.55%
- 770億6400万
- 2010年9月30日 -61.87%
- 293億8100万
- 2010年12月31日 +74.78%
- 513億5300万
- 2011年3月31日 +71.17%
- 878億9900万
- 2011年9月30日 -70.25%
- 261億5000万
- 2012年3月31日 +174.73%
- 718億4300万
- 2012年9月30日 -76.35%
- 169億9300万
- 2013年3月31日 +335.17%
- 739億4900万
- 2013年9月30日 -60.17%
- 294億5100万
- 2014年3月31日 +171.89%
- 800億7500万
- 2014年9月30日 -76.94%
- 184億6900万
- 2015年3月31日 +401.49%
- 926億2000万
- 2015年9月30日
- -143億3000万
- 2016年3月31日
- 497億1500万
- 2016年9月30日 -48.48%
- 256億1100万
- 2017年3月31日 +186.3%
- 733億2400万
- 2017年9月30日
- -112億7800万
- 2018年3月31日
- 517億2800万
- 2018年9月30日 -12.42%
- 453億500万
- 2019年3月31日 +160.66%
- 1180億9300万
- 2019年9月30日 -98.53%
- 17億3700万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 744億3300万
- 2020年9月30日 -59.71%
- 299億9200万
- 2021年3月31日 +313.18%
- 1239億2100万
- 2021年9月30日 -96.97%
- 37億5000万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 520億1600万
- 2022年9月30日 -47.64%
- 272億3800万
- 2023年3月31日 +230.25%
- 899億5300万
- 2023年6月30日 -82.76%
- 155億1200万
- 2023年9月30日 +54.72%
- 240億
- 2023年12月31日 -11.56%
- 212億2500万
- 2024年3月31日 +203.1%
- 643億3300万
- 2024年6月30日 -92.91%
- 45億5800万
- 2024年9月30日 -0.02%
- 45億5700万
- 2024年12月31日 +56.18%
- 71億1700万
- 2025年3月31日 +570.68%
- 477億3200万
- 2025年6月30日 -61.29%
- 184億7600万
- 2025年9月30日 -16.92%
- 153億5000万
- 2025年12月31日 +85.26%
- 284億3800万
- 2026年3月31日 +153.95%
- 722億1800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (4)キャッシュ・フロー2026/06/12 9:17
○営業活動によるキャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フローは722億18百万円の収入となり、前連結会計年度に比べ収入が244億85百万円増加しました。これは主に、税金等調整前当期純利益が前連結会計年度に比べ249億36百万円減少した一方で、非資金損益項目である減価償却費およびのれん償却額が前連結会計年度に比べ191億45百万円増加したこと、投資活動によるキャッシュ・フローに含まれる損益項目である固定資産売却損益および投資有価証券売却損益が前連結会計年度に比べ185億33百万円増加したことによるものです。これに加え、未払消費税等の増加により未払消費税等の増減額が前連結会計年度に比べ147億29百万円増加した一方で、法人税等の支払額が前連結会計年度に比べ149億10百万円増加しました。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2026/06/12 9:17
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「未払消費税等の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しています。また、区分掲記していた「投資有価証券評価損益(△は益)」は、当連結会計年度において金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△15,552百万円は、「未払消費税等の増減額(△は減少)」△8,351百万円、「その他」△7,201百万円として組み替え、「その他」は「投資有価証券評価損益(△は益)」849百万円の「その他」への組替えとあわせ、△6,352百万円としています。