建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/09/28 14:36

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

(2)固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日)	当連結会計年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日)
建物及び構築物	1,546千円	354千円
撤去費用他	24,263	11,961

2017/09/28 14:36

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

種類	前連結会計年度(平成28年6月30日)	当連結会計年度(平成29年6月30日)
土地	5,398,732千円	5,398,732千円
建物	636,289	615,807
小計	6,035,021	6,014,539
土地	338,838	338,838
建物	54,890	51,430
小計	393,728	390,269

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/09/28 14:36

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 2～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④長期前払費用
定額法によっております。2017/09/28 14:36