ニッコン HD（9072）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 346億4600万
2009年3月31日 +23.26%: 427億500万
2010年3月31日 -1.63%: 420億800万
2010年12月31日 -4.93%: 399億3900万
2011年3月31日 +3.75%: 414億3600万
2011年6月30日 -1.85%: 406億7000万
2011年9月30日 -1.53%: 400億4900万
2011年12月31日 -1.49%: 394億5300万
2012年3月31日 -0.54%: 392億4000万
2012年6月30日 -0.83%: 389億1600万
2012年9月30日 -1.13%: 384億7600万
2012年12月31日 -1.11%: 380億4800万
2013年3月31日 +2.94%: 391億6500万
2013年6月30日 +1%: 395億5800万
2013年9月30日 +2.99%: 407億4200万
2013年12月31日 +0.71%: 410億3200万
2014年3月31日 +7.53%: 441億2300万
2014年6月30日 +5.54%: 465億6900万
2014年9月30日 +3.71%: 482億9500万
2014年12月31日 -0.78%: 479億1600万
2015年3月31日 +3.79%: 497億3200万
2015年6月30日 +2.07%: 507億6000万
2015年9月30日 +4.56%: 530億7500万
2015年12月31日 +4.01%: 552億200万
2016年3月31日 +9.53%: 604億6400万
2016年6月30日 +1.2%: 611億8800万
2016年9月30日 +3.21%: 631億5500万
2016年12月31日 +6.74%: 674億1200万
2017年3月31日 +5.71%: 712億6200万
2017年6月30日 +1.24%: 721億4600万
2017年9月30日 -0.1%: 720億7600万
2017年12月31日 -0.45%: 717億4900万
2018年3月31日 +2.71%: 736億9400万
2018年6月30日 +1%: 744億3400万
2018年9月30日 -1.17%: 735億6400万
2018年12月31日 +5.85%: 778億7000万
2019年3月31日 +9.07%: 849億3600万
2019年6月30日 +2.46%: 870億2700万
2019年9月30日 -1.16%: 860億1800万
2019年12月31日 -0.12%: 859億1900万
2020年3月31日 +1.06%: 868億2900万
2020年6月30日 +1%: 876億9500万
2020年9月30日 -0.17%: 875億4200万
2020年12月31日 +1.18%: 885億7900万
2021年3月31日 +3.99%: 921億1400万
2021年6月30日 +3.48%: 953億1500万
2021年9月30日 -1.04%: 943億2400万
2021年12月31日 +5.56%: 995億6500万
2022年3月31日 +3.67%: 1032億2400万
2022年6月30日 +8.96%: 1124億7700万
2022年9月30日 +0.9%: 1134億8500万
2022年12月31日 -1.9%: 1113億2800万
2023年3月31日 -0.91%: 1103億2000万
2023年6月30日 -1%: 1092億1300万
2023年9月30日 +6.75%: 1165億8700万
2023年12月31日 -1.17%: 1152億2700万
2024年3月31日 -0.1%: 1151億900万
2024年6月30日 -0.79%: 1141億9700万
2024年9月30日 +0.05%: 1142億5800万
2024年12月31日 -0.69%: 1134億7000万
2025年3月31日 +11.16%: 1261億3100万
2025年6月30日 +2.75%: 1295億9800万
2025年9月30日 +1.08%: 1309億9800万
2025年12月31日 -0.11%: 1308億6000万
2026年3月31日 +1.05%: 1322億3300万

有報情報

#1 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

2025年3月26日(みなし取得日2025年3月31日)に行われた中央紙器工業株式会社との企業結合について、前連結会計年度において暫定的な会計処理を行っておりましたが、当連結会計年度に確定しております。
この暫定的な会計処理の確定に伴い前連結会計年度の連結財務諸表において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されており、暫定的に算定されたのれんの金額8,172百万円は、2,363百万円減少し、5,809百万円となりました。また、前連結会計年度末の機械装置及び運搬具(純額)が404百万円、工具、器具及び備品(純額)が84百万円、土地が304百万円、顧客関連資産が3,101百万円、その他の無形固定資産が1,086百万円、繰延税金負債が1,557百万円、非支配株主持分が956百万円増加し、建物及び構築物(純額)が103百万円減少しております。

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#2 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び運搬具	4～17年
工具、器具及び備品	3～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2026/06/26 15:24

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	66百万円
機械装置及び運搬具	0	7

2026/06/26 15:24

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
その他(流動資産)	22百万円	( -百万円)	73百万円	( -百万円)
建物及び構築物	291	(166 )	274	(163 )
機械装置及び運搬具	2,081	(164 )	1,138	(234 )

上記のうち、( )内書は工場財団抵当並びに当該債務を示しております。
担保に係る債務は、次のとおりであります。

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