ニッコン HD（9072）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -9億9300万
2010年9月30日: 10億7800万
2010年12月31日 +186.64%: 30億9000万
2011年3月31日 +47.7%: 45億6400万
2011年6月30日 -97.04%: 1億3500万
2011年9月30日: -7億9800万
2011年12月31日: 12億3300万
2012年3月31日 +435.28%: 66億
2012年6月30日 -88.62%: 7億5100万
2012年9月30日 +64.85%: 12億3800万
2012年12月31日 +479.97%: 71億8000万
2013年3月31日 +75.5%: 126億100万
2013年6月30日 -77.8%: 27億9800万
2013年9月30日 +131.88%: 64億8800万
2013年12月31日 +75.82%: 114億700万
2014年3月31日 +12.3%: 128億1000万
2014年6月30日 -93.55%: 8億2600万
2014年9月30日 +560.41%: 54億5500万
2014年12月31日 +86.12%: 101億5300万
2015年3月31日 +60.72%: 163億1800万
2015年6月30日 -82.93%: 27億8500万
2015年9月30日 +35.69%: 37億7900万
2015年12月31日 +97.43%: 74億6100万
2016年3月31日 -1.8%: 73億2700万
2016年6月30日: -1億3900万
2016年9月30日: 41億200万
2016年12月31日 +194.61%: 120億8500万
2017年3月31日 +29.21%: 156億1500万
2017年6月30日 -78.56%: 33億4800万
2017年9月30日 +156.87%: 86億
2017年12月31日 +75.95%: 151億3200万
2018年3月31日 +5.51%: 159億6600万
2018年6月30日 -88.53%: 18億3200万
2018年9月30日 +240.88%: 62億4500万
2018年12月31日 +11.63%: 69億7100万
2019年3月31日 +69.36%: 118億600万
2019年6月30日 -77.82%: 26億1900万
2019年9月30日 +178.39%: 72億9100万
2019年12月31日 +77.77%: 129億6100万
2020年3月31日 -2.08%: 126億9100万
2020年6月30日 -69.13%: 39億1800万
2020年9月30日 +61.89%: 63億4300万
2020年12月31日 +92.15%: 121億8800万
2021年3月31日 +61.36%: 196億6700万
2021年6月30日 -81.29%: 36億8000万
2021年9月30日 +74.24%: 64億1200万
2021年12月31日 +60.2%: 102億7200万
2022年3月31日 +52.94%: 157億1000万
2022年6月30日 -71.95%: 44億700万
2022年9月30日 +93.31%: 85億1900万
2022年12月31日 +37.06%: 116億7600万
2023年3月31日 +60.61%: 187億5300万
2023年6月30日 -51.68%: 90億6200万
2023年9月30日 +66.82%: 151億1700万
2023年12月31日 +12.75%: 170億4500万
2024年3月31日 +60.25%: 273億1500万
2024年6月30日 -89.46%: 28億8000万
2024年9月30日 +55%: 44億6400万
2024年12月31日 +99.1%: 88億8800万
2025年3月31日 +43.25%: 127億3200万
2025年6月30日 -81.77%: 23億2100万
2025年9月30日 +228.82%: 76億3200万
2025年12月31日 +92.49%: 146億9100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 10:42
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 10:42