構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	15～47年
構築物	10～40年
機械及び装置	7～17年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2015/06/30 9:37

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	8	1

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#3 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	1百万円	-百万円
構築物	7	-
車両運搬具	0	20

2015/06/30 9:37

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	809百万円	674百万円
土地	2,080	2,062

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/30 9:37

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10～47年
機械装置及び運搬具	4～17年
工具、器具及び備品	4～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2015/06/30 9:37