賞与引当金
連結
- 2009年10月31日
- 3億8913万
- 2014年10月31日 +68.34%
- 6億5507万
- 2015年10月31日 +12.61%
- 7億3768万
- 2016年10月31日 +15.17%
- 8億4956万
- 2017年10月31日 +14.62%
- 9億7375万
- 2018年10月31日 +16.1%
- 11億3050万
- 2019年10月31日 -0.56%
- 11億2412万
- 2020年10月31日 -27.02%
- 8億2038万
- 2021年10月31日 +30.6%
- 10億7143万
- 2022年10月31日 +2.51%
- 10億9833万
- 2023年10月31日 -20.3%
- 8億7536万
個別
- 2009年10月31日
- 3億4100万
- 2014年10月31日 +78.01%
- 6億700万
- 2015年10月31日 +14.33%
- 6億9400万
- 2016年10月31日 +13.4%
- 7億8700万
- 2017年10月31日 +16.14%
- 9億1400万
- 2018年10月31日 +16.3%
- 10億6300万
- 2019年10月31日 ±0%
- 10億6300万
- 2020年10月31日 -29.16%
- 7億5300万
- 2021年10月31日 +34.93%
- 10億1600万
- 2022年10月31日 +0.59%
- 10億2200万
- 2023年10月31日 -23.87%
- 7億7800万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
貯蔵品
先入先出法による原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、賃貸用資産のうち東京物流センターの建物、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具2～17年2024/01/30 9:10 - #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- 賞与引当金繰入額
43,811 〃 33,544 〃 2024/01/30 9:10 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(流動負債)2024/01/30 9:10
当中間連結会計期間末における流動負債の残高は、15,500,208千円(前連結会計年度末16,122,565千円)となり、622,357千円減少しました。これは、電子記録債務が174,761千円増加(前連結会計年度末842,943千円、当中間連結会計期間末1,017,704千円)したこと及び短期借入金が103,159千円増加(前連結会計年度末6,045,700千円、当中間連結会計期間6,148,859千円)した一方で、一年内償還社債が500,000千円減少(前連結会計年度末500,000千円、当中間連結会計期間末なし)したこと、支払手形及び営業未払金が210,155千円減少(前連結会計年度末5,392,133千円、当中間連結会計期間末5,181,978千円)したこと、リース債務が96,512千円減少(前連結会計年度末589,981千円、当中間連結会計期間末493,468千円)したこと及び賞与引当金が80,387千円減少(前連結会計年度末955,747千円、当中間連結会計期間末875,360千円)したことが主な要因であります。
(固定負債)- #4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
貯蔵品
先入先出法による原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、賃貸用資産のうち東京物流センターの建物、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年2024/01/30 9:10