エスラインG（9078）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

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【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1300万
2009年3月31日 -23.08%: 1000万
2010年3月31日 +20%: 1200万
2010年12月31日 -33.33%: 800万
2011年3月31日 +25%: 1000万
2011年6月30日 -80%: 200万
2011年9月30日 +150%: 500万
2011年12月31日 +40%: 700万
2012年3月31日 ±0%: 700万
2012年6月30日 -71.43%: 200万
2012年9月30日 +150%: 500万
2012年12月31日 +100%: 1000万
2013年3月31日 ±0%: 1000万
2013年6月30日 -50%: 500万
2013年9月30日 +20%: 600万
2013年12月31日 +83.33%: 1100万
2014年3月31日 +27.27%: 1400万
2014年6月30日 -64.29%: 500万
2014年9月30日 +40%: 700万
2014年12月31日 +57.14%: 1100万
2015年3月31日 +27.27%: 1400万
2015年6月30日 -78.57%: 300万
2015年9月30日 +166.67%: 800万
2015年12月31日 +25%: 1000万
2016年3月31日 +260%: 3600万
2016年6月30日 -80.56%: 700万
2016年9月30日 +128.57%: 1600万
2016年12月31日 +37.5%: 2200万
2017年3月31日 +63.64%: 3600万
2017年6月30日 -77.78%: 800万
2017年9月30日 +125%: 1800万
2017年12月31日 +38.89%: 2500万
2018年3月31日 +48%: 3700万
2018年6月30日 -75.68%: 900万
2018年9月30日 +122.22%: 2000万
2018年12月31日 +35%: 2700万
2019年3月31日 +70.37%: 4600万
2019年6月30日 -80.43%: 900万
2019年9月30日 +122.22%: 2000万
2019年12月31日 +30%: 2600万
2020年3月31日 -34.62%: 1700万
2020年6月30日 -64.71%: 600万
2020年9月30日 +116.67%: 1300万
2020年12月31日 +23.08%: 1600万
2021年3月31日 +118.75%: 3500万
2021年6月30日 -74.29%: 900万
2021年9月30日 +122.22%: 2000万
2021年12月31日 +30%: 2600万
2022年3月31日 +38.46%: 3600万
2022年6月30日 -77.78%: 800万
2022年9月30日 +125%: 1800万
2022年12月31日 +27.78%: 2300万
2023年3月31日 +34.78%: 3100万
2023年6月30日 -58.06%: 1300万
2023年9月30日 +123.08%: 2900万
2023年12月31日 +58.62%: 4600万
2024年3月31日 +4.35%: 4800万
2024年6月30日 -58.33%: 2000万

個別

2016年3月31日: 500万
2017年3月31日 ±0%: 500万
2018年3月31日 ±0%: 500万
2019年3月31日 +20%: 600万
2021年3月31日 -33.33%: 400万
2022年3月31日 +25%: 500万
2023年3月31日 -40%: 300万
2024年3月31日 +266.67%: 1100万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※3 販売費及び一般管理費の主要な費目

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
(賞与引当金繰入額)	(28百万円)	(25百万円)
(役員賞与引当金繰入額)	(31百万円)	(46百万円)
(退職給付費用)	(12百万円)	(10百万円)

2024/07/01 9:01

#2 会計方針に関する事項（連結）

リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、将来の支給見込額のうち、当連結会計年度の負担額を計上しております。2024/07/01 9:01

#3 原価、販売費及び一般管理費に含まれる引当金繰入額（連結）

※2 引当金繰入額

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
賞与引当金繰入額	464百万円	470百万円
役員賞与引当金繰入額	31百万円	48百万円
役員退職慰労引当金繰入額	5百万円	2百万円

2024/07/01 9:01

#4 引当金明細表（連結）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	-	4	-	4
役員賞与引当金	3	11	3	11
役員退職慰労引当金	22	1	2	21

(注) 引当金の計上基準は、「注記事項(重要な会計方針) 3 引当金の計上基準」に記載しております。

2024/07/01 9:01

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額に基づき、当事業年度に見合う額を計上しております。2024/07/01 9:01