エスラインG(9078)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 6億8100万
- 2008年3月31日 -48.02%
- 3億5400万
- 2009年3月31日 -81.07%
- 6700万
- 2010年3月31日 +5.97%
- 7100万
- 2011年3月31日 +14.08%
- 8100万
- 2012年3月31日 +16.05%
- 9400万
- 2013年3月31日 +159.57%
- 2億4400万
- 2014年3月31日 +49.18%
- 3億6400万
- 2015年3月31日 -37.09%
- 2億2900万
- 2016年3月31日 -11.35%
- 2億300万
- 2017年3月31日 -9.36%
- 1億8400万
- 2018年3月31日 +1.09%
- 1億8600万
- 2019年3月31日 +103.23%
- 3億7800万
- 2020年3月31日 -21.43%
- 2億9700万
- 2021年3月31日 +63.97%
- 4億8700万
- 2022年3月31日 -24.44%
- 3億6800万
- 2023年3月31日 +6.25%
- 3億9100万
- 2024年3月31日 +85.93%
- 7億2700万
個別
- 2007年3月31日
- 5億1800万
- 2008年3月31日 -42.86%
- 2億9600万
- 2009年3月31日 -73.99%
- 7700万
- 2010年3月31日 +14.29%
- 8800万
- 2011年3月31日 -27.27%
- 6400万
- 2012年3月31日 +23.44%
- 7900万
- 2013年3月31日 +184.81%
- 2億2500万
- 2014年3月31日 +30.22%
- 2億9300万
- 2015年3月31日 -45.39%
- 1億6000万
- 2016年3月31日 -50.63%
- 7900万
- 2017年3月31日 +22.78%
- 9700万
- 2018年3月31日 -5.15%
- 9200万
- 2019年3月31日 +214.13%
- 2億8900万
- 2020年3月31日 -24.22%
- 2億1900万
- 2021年3月31日 +84.02%
- 4億300万
- 2022年3月31日 -31.02%
- 2億7800万
- 2023年3月31日 +6.83%
- 2億9700万
- 2024年3月31日 +97.98%
- 5億8800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/07/01 9:01
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 27百万円 453百万円 税効果額 △5百万円 △117百万円 その他有価証券評価差額金 22百万円 336百万円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/07/01 9:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 投資有価証券 △25百万円 △26百万円 その他有価証券評価差額金 △136百万円 △230百万円 その他 △0百万円 △0百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/07/01 9:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 資産除去債務に対応する除去費用 △121百万円 △111百万円 その他有価証券評価差額金 △172百万円 △317百万円 その他 △72百万円 △139百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、連結負債合計は141億59百万円(前連結会計年度末153億31百万円)となり、前連結会計年度末比11億72百万円減少しております。この主な要因は、借入の返済による減少、未払法人税等の減少と繰延税金負債の減少によるものであります。2024/07/01 9:01
連結純資産合計は278億12百万円(前連結会計年度末267億43百万円)となり、前連結会計年度末比10億69百万円増加しております。この主な要因は、利益剰余金の増加とその他有価証券評価差額金の増加によるものであります。
② キャッシュ・フローの状況