投資有価証券
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億1361万
- 2009年3月31日 -7.09%
- 4億7720万
- 2010年3月31日 +13.73%
- 5億4273万
- 2011年3月31日 -1.65%
- 5億3379万
- 2012年3月31日 +12.77%
- 6億194万
- 2013年3月31日 +19.64%
- 7億2017万
- 2014年3月31日 +1.47%
- 7億3077万
- 2015年3月31日 +5%
- 7億6733万
- 2016年3月31日 +37.74%
- 10億5690万
- 2017年3月31日 -2.25%
- 10億3313万
- 2018年3月31日 +5.18%
- 10億8663万
- 2019年3月31日 -2.61%
- 10億5828万
- 2020年3月31日 -2.01%
- 10億3703万
- 2021年3月31日 +10.89%
- 11億4996万
- 2022年3月31日 +16.3%
- 13億3738万
- 2023年3月31日 +5.65%
- 14億1294万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5467万
- 2009年3月31日 -13.84%
- 3億558万
- 2010年3月31日 +17.05%
- 3億5768万
- 2011年3月31日 -5.15%
- 3億3926万
- 2012年3月31日 +12.27%
- 3億8090万
- 2013年3月31日 +22.94%
- 4億6826万
- 2014年3月31日 -3.79%
- 4億5052万
- 2015年3月31日 +4.09%
- 4億6893万
- 2016年3月31日 -44.86%
- 2億5856万
- 2017年3月31日 +1.97%
- 2億6366万
- 2018年3月31日 +15.26%
- 3億389万
- 2019年3月31日 -10.85%
- 2億7091万
- 2020年3月31日 -16.94%
- 2億2502万
- 2021年3月31日 +19.26%
- 2億6836万
- 2022年3月31日 -3.43%
- 2億5915万
- 2023年3月31日 +3.86%
- 2億6915万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:02
(表示方法の変更)前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 資産除去債務 157,101 173,071 投資有価証券評価損 29,602 29,602 会員権評価損 25,154 25,154
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示しておりました「リース投資資産」は、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (1)繰延税金資産2023/06/30 9:02
(2)繰延税金負債前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 役員退職慰労引当金 76,078 92,483 投資有価証券評価損 14,963 14,963 会員権評価損 38,758 38,758
- #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形及び営業未収入金は、顧客の信用リスクに晒されています。当該リスクに関しては、当社グループの営業管理規程の与信限度管理細則に従い、取引先ごとの期日管理および残高管理を行うとともに、主な取引先の信用状況を毎期把握する体制としています。2023/06/30 9:02
投資有価証券のうち上場株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、必要な場合把握された時価が取締役会に報告されております。
営業債務である支払手形及び営業未払金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金およびファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、償還日は決算日後、最長で10年後であります。 - #4 非連結子会社及び関連会社の株式及び社債等(連結)
- ※1.関連会社に対するものは、次のとおりであります。2023/06/30 9:02
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 投資有価証券 1,015,899千円 1,070,946千円