- 9060
- 2026/09/04
- 時価
- 57億円
- PER 予
- 8.06倍
- 2010年以降
- 赤字-96.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.34倍
- 2010年以降
- 0.28-0.82倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.92%
- ROE 予
- 4.19%
- ROA 予
- 1.35%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本ロジテム(9060)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億9920万
- 2009年3月31日 +9.14%
- 3億2654万
- 2010年3月31日 -1.52%
- 3億2157万
- 2010年12月31日 -67.27%
- 1億524万
- 2011年3月31日 +207.69%
- 3億2381万
- 2011年6月30日 -71.35%
- 9277万
- 2011年9月30日 +248.86%
- 3億2365万
- 2011年12月31日 -68.13%
- 1億315万
- 2012年3月31日 +204.84%
- 3億1444万
- 2012年6月30日 -68.38%
- 9944万
- 2012年9月30日 +211.8%
- 3億1004万
- 2012年12月31日 -63.63%
- 1億1276万
- 2013年3月31日 +180.29%
- 3億1605万
- 2013年6月30日 -68.3%
- 1億20万
- 2013年9月30日 +197.73%
- 2億9833万
- 2013年12月31日 -61.33%
- 1億1536万
- 2014年3月31日 +177.3%
- 3億1990万
- 2014年6月30日 -67.75%
- 1億316万
- 2014年9月30日 +189.1%
- 2億9825万
- 2014年12月31日 -63.07%
- 1億1013万
- 2015年3月31日 +202.78%
- 3億3346万
- 2015年6月30日 -66.72%
- 1億1098万
- 2015年9月30日 +194.38%
- 3億2671万
- 2015年12月31日 -62.9%
- 1億2121万
- 2016年3月31日 +188.12%
- 3億4922万
- 2016年6月30日 -67.29%
- 1億1424万
- 2016年9月30日 +192.86%
- 3億3458万
- 2016年12月31日 -63.41%
- 1億2243万
- 2017年3月31日 +176.41%
- 3億3843万
- 2017年6月30日 -66.85%
- 1億1220万
- 2017年9月30日 +206.94%
- 3億4440万
- 2017年12月31日 -62.05%
- 1億3069万
- 2018年3月31日 +153.84%
- 3億3175万
- 2018年6月30日 -66.84%
- 1億999万
- 2018年9月30日 +211.17%
- 3億4227万
- 2018年12月31日 -62.19%
- 1億2941万
- 2019年3月31日 +166.23%
- 3億4453万
- 2019年6月30日 -63.8%
- 1億2471万
- 2019年9月30日 +207.08%
- 3億8297万
- 2019年12月31日 -63.46%
- 1億3995万
- 2020年3月31日 +164.47%
- 3億7013万
- 2020年6月30日 -65.43%
- 1億2797万
- 2020年9月30日 +229.29%
- 4億2139万
- 2020年12月31日 -65.19%
- 1億4668万
- 2021年3月31日 +176.9%
- 4億616万
- 2021年6月30日 -66.66%
- 1億3541万
- 2021年9月30日 +227.45%
- 4億4342万
- 2021年12月31日 -64.86%
- 1億5582万
- 2022年3月31日 +164.22%
- 4億1171万
- 2022年6月30日 -65.17%
- 1億4339万
- 2022年9月30日 +227.12%
- 4億6908万
- 2022年12月31日 -64.38%
- 1億6707万
- 2023年3月31日 +161.72%
- 4億3725万
- 2023年6月30日 -66.03%
- 1億4854万
- 2023年9月30日 +228.19%
- 4億8751万
- 2023年12月31日 -63.96%
- 1億7569万
- 2024年3月31日 +150.4%
- 4億3993万
- 2024年6月30日 -64.38%
- 1億5671万
- 2024年9月30日 +217.37%
- 4億9737万
- 2024年12月31日 -62.77%
- 1億8517万
- 2025年3月31日 +143.83%
- 4億5151万
- 2025年6月30日 -64.68%
- 1億5947万
- 2025年9月30日 +220.33%
- 5億1083万
- 2025年12月31日 -61.36%
- 1億9739万
- 2026年3月31日 +141.18%
- 4億7608万
- 2026年6月30日 -64.31%
- 1億6990万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1182万
- 2009年3月31日 +2.38%
- 2億1686万
- 2010年3月31日 -4.43%
- 2億724万
- 2011年3月31日 -1.55%
- 2億404万
- 2012年3月31日 -4.04%
- 1億9580万
- 2013年3月31日 +0.13%
- 1億9605万
- 2014年3月31日 -0.1%
- 1億9585万
- 2015年3月31日 +0.69%
- 1億9721万
- 2016年3月31日 +2.84%
- 2億281万
- 2017年3月31日 +0.41%
- 2億363万
- 2018年3月31日 -2.18%
- 1億9918万
- 2019年3月31日 +4.97%
- 2億908万
- 2020年3月31日 +10%
- 2億3000万
- 2021年3月31日 +5.58%
- 2億4283万
- 2022年3月31日 +6.74%
- 2億5919万
- 2023年3月31日 +5.89%
- 2億7446万
- 2024年3月31日 +2.56%
- 2億8148万
- 2025年3月31日 -0.93%
- 2億7886万
- 2026年3月31日 +8.94%
- 3億379万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/30 13:20
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 545,634 566,235 賞与引当金繰入額 25,773 30,070 退職給付費用 28,332 13,445 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
……主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
……先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法または定率法によっております。
ただし、当社および国内連結子会社については、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/30 13:20建物及び構築物 21~38年 機械装置及び運搬具 3~12年 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/30 13:20
(単位:千円) 貸倒引当金 37,612 2,019 838 38,794 賞与引当金 278,868 303,796 278,868 303,796 役員退職慰労引当金 268,789 26,568 - 295,357 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 13:20
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 99,632千円 111,780千円 未払事業税 23,708 42,282
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 13:20
(注)税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 125,002千円 139,197千円 未払事業税 24,335 44,017
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
② 市場価格のない株式等…………移動平均法に基づく原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法
主な耐用年数
建物 26~38年2026/06/30 13:20