ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

② 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法

2018/06/20 10:01

#2 主要な設備の状況

2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、並びにソフトウエアであります。
4.上記「土地」の[外書]は、連結会社以外からの賃借であります。

2018/06/20 10:01

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～47年
機械及び装置 12～15年
車両運搬具 2～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年又は8年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/20 10:01

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
有形固定資産その他	0	0
ソフトウエア	-	2
計	27	13

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#5 固定資産廃棄損の注記

※3 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
有形固定資産その他	5	4
ソフトウエア	7	20
計	44	55

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

ソフトウエア」の「当期増加額」の主なものは、新物流管理システム185百万円、システム基盤再構築151百万円によるものであります。2018/06/20 10:01

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

	前事業年度(平成29年3月31日)	当事業年度(平成30年3月31日)
厚生年金基金解散損失引当金	94	-
ソフトウエア	91	61
新株予約権	34	34

(注) 繰延税金資産及び再評価に係る繰延税金負債の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。

2018/06/20 10:01

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
厚生年金基金解散損失引当金	94	-
ソフトウエア	91	61
新株予約権	34	34

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

2018/06/20 10:01

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

営業利益につきましては、売上高の増加に伴い利益が増加したことにより、3,108百万円(同 8.2%増)となりました。
セグメント資産は、現預金及び売上債権が1,777百万円増加したこと、また、ソフトウエア開発投資などにより固定資産が121百万円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ1,858百万円増加の17,505百万円となりました。
(インダストリアルサポート事業)

2018/06/20 10:01

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年又は8年)に基づいております。
また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(10年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/20 10:01