構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億2900万
- 2009年3月31日 -8.3%
- 2億1000万
- 2010年3月31日 -7.62%
- 1億9400万
- 2011年3月31日 ±0%
- 1億9400万
- 2012年3月31日 -9.28%
- 1億7600万
- 2013年3月31日 +14.77%
- 2億200万
- 2014年3月31日 -10.89%
- 1億8000万
- 2015年3月31日 -15%
- 1億5300万
- 2016年3月31日 -15.03%
- 1億3000万
- 2017年3月31日 +15.38%
- 1億5000万
- 2018年3月31日 -4%
- 1億4400万
- 2019年3月31日 +6.94%
- 1億5400万
- 2020年3月31日 +124.03%
- 3億4500万
- 2021年3月31日 +10.72%
- 3億8200万
- 2022年3月31日 +0.26%
- 3億8300万
- 2023年3月31日 +40.47%
- 5億3800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/23 9:12
(単位:百万円)前連結会計年度(2022年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 1,652 1,179 472 機械装置及び運搬具 113 81 32
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が、有形固定資産の期末残高等に占める割合が低い一部について支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(2023年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 1,652 1,262 390 機械装置及び運搬具 113 86 26 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/23 9:12 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※7 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2023/06/23 9:12
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 31百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2023/06/23 9:12
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 108百万円 108百万円 機械装置及び運搬具 56 56 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- 建物 倉庫建物 浜松市北区 592百万円2023/06/23 9:12
構築物 倉庫設備 静岡県袋井市 135百万円
機械及び装置 倉庫設備 神奈川県厚木市 115百万円 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/23 9:12
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く) - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/23 9:12
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)