構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却損の注記（連結）

※3.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物	2百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	1百万円	5百万円

2015/02/25 9:01

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物	18百万円	13百万円
機械装置及び運搬具	56百万円	23百万円

2015/02/25 9:01

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年11月30日)	当連結会計年度(平成26年11月30日)
土地	1,497百万円	1,064百万円
建物及び構築物	613百万円	169百万円
計	2,110百万円	1,233百万円

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/02/25 9:01

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)および船舶については旧定額法、その他の有形固定資産については旧定率法によっております。
平成19年4月1日以降に取得した有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)および船舶については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～17年、工具、器具及び備品が2～20年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/02/25 9:01