9369 キユーソー流通システム

9369
2026/03/19
時価
723億円
PER 予
33.77倍
2010年以降
赤字-34.54倍
(2010-2025年)
PBR
1.57倍
2010年以降
0.34-2.02倍
(2010-2025年)
配当 予
0.84%
ROE 予
4.64%
ROA 予
1.54%
資料
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CSV,JSON

キユーソー流通システム(9369)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年11月30日
1億7200万
2009年11月30日 -11.05%
1億5300万
2010年11月30日 -7.84%
1億4100万
2011年11月30日 -12.06%
1億2400万
2012年11月30日 +6.45%
1億3200万
2013年11月30日 -9.85%
1億1900万
2014年11月30日 +109.24%
2億4900万
2015年11月30日 -1.61%
2億4500万
2016年11月30日 -0.41%
2億4400万
2017年11月30日 +3.69%
2億5300万
2018年11月30日 +16.6%
2億9500万
2019年11月30日 +6.44%
3億1400万
2020年11月30日 +7.96%
3億3900万
2021年11月30日 +22.42%
4億1500万
2022年11月30日 +8.67%
4億5100万
2023年11月30日 +2%
4億6000万
2024年11月30日 -6.96%
4億2800万
2025年11月30日 +3.97%
4億4500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2~50年、機械装置及び運搬具が2~18年、工具、器具及び備品が2~20年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づく定額法、顧客関連資産については効果の及ぶ期間(11~29年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/02/24 12:49
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※3.固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日)
建物及び構築物1百万円-百万円
機械装置及び運搬具88百万円90百万円
2026/02/24 12:49
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※5.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日)
建物及び構築物51百万円39百万円
機械装置及び運搬具36百万円24百万円
2026/02/24 12:49
#4 固定資産除売却損の注記
※3.固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)当事業年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日)
建物37百万円19百万円
構築物7百万円4百万円
機械及び装置32百万円23百万円
2026/02/24 12:49
#5 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年11月30日)当連結会計年度(2025年11月30日)
土地6,777百万円7,941百万円
建物及び構築物機械装置及び運搬具4,832百万円2,594百万円4,701百万円4,384百万円
14,204百万円17,250百万円
担保付債務は、次のとおりであります。
2026/02/24 12:49
#6 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類
東京都江東区営業所建物及び構築物
当社グループは、原則として、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社別、事業別)を単位としてグルーピングを行っております。当連結会計年度において、上記の営業所について閉鎖の意思決定を行ったことから、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失75百万円として計上しております。その内訳は、建物及び構築物40百万円、機械装置及び運搬具33百万円および工具、器具及び備品1百万円であります。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は零として評価しております。
2026/02/24 12:49
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2~50年、機械装置及び運搬具が2~18年、工具、器具及び備品が2~20年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
2026/02/24 12:49

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