	前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年11月30日)	当連結会計年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)
建物及び構築物	3百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	2百万円	12百万円

2019/02/25 9:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年11月30日)	当連結会計年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)
建物及び構築物	16百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	66百万円	61百万円

2019/02/25 9:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年11月30日)	当連結会計年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)
建物及び構築物	65百万円	38百万円
機械装置及び運搬具	68百万円	35百万円

2019/02/25 9:02

#4 固定資産除売却損の注記

※3.固定資産除売却損の内訳は、下記のとおりであります。

	前事業年度(自 2016年12月1日至 2017年11月30日)	当事業年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)
建物	49百万円	26百万円
構築物	2百万円	6百万円
機械及び装置	49百万円	35百万円

2019/02/25 9:02

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2017年11月30日)	当連結会計年度(2018年11月30日)
土地	1,064百万円	1,064百万円
建物及び構築物	82百万円	67百万円
計	1,146百万円	1,132百万円

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/02/25 9:02

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～18年、工具、器具及び備品が2～20年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/02/25 9:02