有価証券報告書-第53期(平成29年12月1日-平成30年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～18年、工具、器具及び備品が2～20年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。