#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/02/25 9:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (固定資産)
当連結会計年度における固定資産の残高は、732億96百万円となり、前連結会計年度に比べ117億86百万円増加いたしました。主な要因といたしましては、有形固定資産および無形固定資産が増加したことによるものであります。
(流動負債)
2021/02/25 9:00
#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結貸借対照表)
「のれん」は前連結会計年度において無形固定資産の「その他」に含めて表示しておりましたが、金額的重要性および区分の必要性が増したため、当連結会計年度において独立掲記しております。なお、前連結会計年度の「のれん」は89百万円であります。
(連結損益計算書)
2021/02/25 9:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～18年、工具、器具及び備品が2～20年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2021/02/25 9:00
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他 2～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2021/02/25 9:00
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～18年、工具、器具及び備品が2～20年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/02/25 9:00