- 2384
- 2026/09/04
- 時価
- 1997億円
- PER 予
- 13.78倍
- 2009年以降
- 赤字-17.45倍
（2009-2025年） - PBR
- 1.91倍
- 2009年以降
- 0.23-2.88倍
（2009-2025年） - 配当 予
- 2.39%
- ROE 予
- 13.87%
- ROA 予
- 4.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SBS HD（2384）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年12月31日
- 4562万
- 2008年12月31日
- -5億5958万
- 2009年12月31日 -11.58%
- -6億2435万
- 2010年12月31日
- -9763万
- 2011年12月31日
- -6911万
- 2012年12月31日
- 1億6161万
- 2013年12月31日 +99.86%
- 3億2300万
- 2014年12月31日 +28.48%
- 4億1500万
- 2015年12月31日 +57.35%
- 6億5300万
- 2016年12月31日 +26.03%
- 8億2300万
- 2017年12月31日 +6.8%
- 8億7900万
- 2018年12月31日 -15.36%
- 7億4400万
- 2019年12月31日 +10.89%
- 8億2500万
- 2020年12月31日 -44.85%
- 4億5500万
- 2021年12月31日 +20%
- 5億4600万
- 2022年12月31日 -26.92%
- 3億9900万
- 2023年12月31日 +99.25%
- 7億9500万
- 2024年12月31日 +82.14%
- 14億4800万
- 2025年12月31日 -1.38%
- 14億2800万
個別
- 2007年12月31日
- -2億2319万
- 2008年12月31日 -31.97%
- -2億9454万
- 2009年12月31日 -76.38%
- -5億1951万
- 2010年12月31日
- 4465万
- 2011年12月31日 +20.63%
- 5386万
- 2012年12月31日 +24.31%
- 6696万
- 2013年12月31日
- -1500万
- 2014年12月31日
- 900万
- 2015年12月31日 +777.78%
- 7900万
- 2016年12月31日 +140.51%
- 1億9000万
- 2017年12月31日 -17.37%
- 1億5700万
- 2018年12月31日 +33.12%
- 2億900万
- 2019年12月31日 -13.88%
- 1億8000万
- 2020年12月31日 +2.22%
- 1億8400万
- 2021年12月31日 +2.17%
- 1億8800万
- 2022年12月31日 -15.96%
- 1億5800万
- 2023年12月31日 +36.71%
- 2億1600万
- 2024年12月31日 +174.07%
- 5億9200万
- 2025年12月31日 -8.11%
- 5億4400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2026/03/24 16:33
税効果額 △313 14 その他有価証券評価差額金 732 △99 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立し、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。これに伴い、2027年1月1日以後開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。2026/03/24 16:33
この変更により、当連結会計年度の繰延税金負債の金額(繰延税金資産の金額を控除した金額)が411百万円、法人税等調整額が316百万円それぞれ増加し、その他有価証券評価差額金が27百万円、退職給付に係る調整累計額が29百万円それぞれ減少する等の影響があります。
4.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
