有価証券報告書-第30期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～58年
機械装置及び運搬具 2～25年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法、その他の無形固定資産につきましては定額法によっております。
③ リース資産(連結会社間のリース契約に係る資産を含む)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証がある場合は当該金額)とする定額法によっております。