ゼロ(9028)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 1億4100万
- 2009年6月30日 -18.44%
- 1億1500万
- 2010年6月30日 +74.78%
- 2億100万
- 2011年6月30日 -11.94%
- 1億7700万
- 2012年6月30日 -7.34%
- 1億6400万
- 2013年6月30日 -15.24%
- 1億3900万
- 2014年6月30日 +30.22%
- 1億8100万
- 2015年6月30日 +4.97%
- 1億9000万
- 2016年6月30日 +24.74%
- 2億3700万
- 2017年6月30日 ±0%
- 2億3700万
- 2018年6月30日 +2.11%
- 2億4200万
- 2019年6月30日 +40.5%
- 3億4000万
- 2020年6月30日 -4.41%
- 3億2500万
- 2022年6月30日 +40.31%
- 4億5600万
- 2023年6月30日 +19.08%
- 5億4300万
- 2024年6月30日 +13.26%
- 6億1500万
- 2025年6月30日 +3.58%
- 6億3700万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは下記のとおりであります。2025/09/29 9:45
2.当期減少額のうち主なものは下記のとおりであります。建物 全熱交換器設置 45 構内塗装等 47 構築物 車両置場塗装等 72 建設仮勘定 全熱交換器設置 45
- #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る損益の内訳は以下のとおりであります。2025/09/29 9:45
使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。(単位:百万円) 土地を原資産とするもの 1,385 1,502 建物及び構築物を原資産とするもの 1,584 1,325 機械装置及び車両運搬具を原資産とするもの 120 86
前連結会計年度及び当連結会計年度における使用権資産の増加額は、それぞれ6,750百万円及び255百万円であります。(単位:百万円) 土地を原資産とするもの 4,583 3,158 建物及び構築物を原資産とするもの 3,880 2,705 機械装置及び車両運搬具を原資産とするもの 306 168 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2025/09/29 9:45
前連結会計年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日)前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 使用権資産 714 - 建物及び構築物 18 - 土地 - 50
前連結会計年度において、海外関連事業セグメントに746百万円の減損損失を計上しております。主な内容は上記のとおりであり、資金生成単位の帳簿価額を回収可能価額まで減額したことによるものであります。CKD部品の向け先である主要な顧客が事業の方針を転換したことに伴い減損テストを実施した結果、主に足利パーツロジスティクスセンター(倉庫)の使用権資産等746百万円を減損損失として計上しております。回収可能価額は使用価値により測定しており、使用した割引率は税引前加重平均資本コストを採用し、11.9%と算定しております。また、これらの減損損失は連結損益計算書の「売上原価」に計上しております。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定を除き、各資産の残存価額控除後の取得原価は、それぞれの耐用年数にわたり、定額法で減価償却を行っております。主要な資産項目ごとの耐用年数は以下のとおりであります。2025/09/29 9:45
・建物及び構築物 2-38年
・機械装置及び運搬具 2-15年 - #5 減損損失に関する注記
- 当事業年度においてCKD部品の向け先である顧客がASEAN事業の方針を転換したことに伴い、主に足利パーツロジスティクスセンター(倉庫)の有形固定資産及び無形固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、32百万円の減損損失を特別損失に計上しております。2025/09/29 9:45
当事業年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日)場所 用途 種類 減損損失 栃木県足利市 CKD事業用資産 建物及び構築物 18百万円 ソフトウェア 13
該当事項はありません。