日本郵船（9101）の繰延資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 17億8100万
- 2009年3月31日 -9.15%
- 16億1800万
- 2010年3月31日 +45.8%
- 23億5900万
- 2011年3月31日 -18.4%
- 19億2500万
- 2012年3月31日 -62.81%
- 7億1600万
- 2013年3月31日 -13.13%
- 6億2200万
- 2014年3月31日 +6.75%
- 6億6400万
- 2015年3月31日 -25.75%
- 4億9300万
- 2016年3月31日 -29.01%
- 3億5000万
- 2017年3月31日 -22%
- 2億7300万
- 2018年3月31日 +16.85%
- 3億1900万
- 2019年3月31日 -10.66%
- 2億8500万
- 2020年3月31日 +16.84%
- 3億3300万
- 2021年3月31日 -27.03%
- 2億4300万
- 2022年3月31日 +6.58%
- 2億5900万
- 2023年3月31日 -26.64%
- 1億9000万
- 2024年3月31日 +25.26%
- 2億3800万
- 2025年3月31日 +23.11%
- 2億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 16億6700万
- 2009年3月31日 -6.96%
- 15億5100万
- 2010年3月31日 +50.81%
- 23億3900万
- 2011年3月31日 -17.7%
- 19億2500万
- 2012年3月31日 -62.81%
- 7億1600万
- 2013年3月31日 -13.13%
- 6億2200万
- 2014年3月31日 +6.75%
- 6億6400万
- 2015年3月31日 -25.75%
- 4億9300万
- 2016年3月31日 -29.01%
- 3億5000万
- 2017年3月31日 -22%
- 2億7300万
- 2018年3月31日 +16.85%
- 3億1900万
- 2019年3月31日 -10.66%
- 2億8500万
- 2020年3月31日 +16.84%
- 3億3300万
- 2021年3月31日 -27.03%
- 2億4300万
- 2022年3月31日 +6.58%
- 2億5900万
- 2023年3月31日 -26.64%
- 1億9000万
- 2024年3月31日 +25.26%
- 2億3800万
- 2025年3月31日 +23.11%
- 2億9300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、一部の在外連結子会社についてはIFRS第16号「リース」又はASU第2016-02号「リース」を適用しています。原則として、借手におけるすべてのリースを連結貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産計上された使用権資産の減価償却方法は定額法によっています。2025/06/17 11:00
(3) 重要な繰延資産の処理方法
社債発行費 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定により、3年間で均等償却しています。2025/06/17 11:00
5.繰延資産の処理方法
社債発行費
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
