日本郵船（9101）の持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 713億4600万
- 2014年3月31日 +73.74%
- 1239億5600万
- 2015年3月31日 +15.87%
- 1436億2600万
- 2016年3月31日 +21.94%
- 1751億4300万
- 2017年3月31日 +10.71%
- 1939億400万
- 2018年3月31日 +3.96%
- 2015億9100万
- 2019年3月31日 +10.73%
- 2232億1700万
- 2020年3月31日 +1.76%
- 2271億3500万
- 2021年3月31日 -1.43%
- 2238億8400万
- 2022年3月31日 +20.52%
- 2698億3200万
- 2023年3月31日 +30.39%
- 3518億3300万
- 2024年3月31日 +21.83%
- 4286億3400万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要（連結）
- 2025/06/17 11:00
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループにおける経営管理体制の一部見直しに伴い、報告セグメントについて再考した結果、当連結会計年度より、従来の「不定期専用船事業」を、「自動車事業」「ドライバルク事業」「エネルギー事業」に分割して表示する方法に変更しています。また、「不動産業」については、その相対的な事業規模を勘案し、「その他事業」に含めて表示する方法に変更しています。2025/06/17 11:00
これに伴い、前連結会計年度の数値を変更後の区分に合わせて組替再表示しています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
