- 9101
- 2026/09/11
- 時価
- 2兆9434億円
- PER 予
- 12.21倍
- 2010年以降
- 赤字-35.79倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.94倍
- 2010年以降
- 0.33-1.26倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.3%
- ROE 予
- 7.71%
- ROA 予
- 4.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本郵船（9101）の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億6000万
- 2009年3月31日 -16.25%
- 4億6900万
- 2010年3月31日 -39.23%
- 2億8500万
- 2011年3月31日 +53.68%
- 4億3800万
- 2012年3月31日 -36.07%
- 2億8000万
- 2013年3月31日 +12.14%
- 3億1400万
- 2014年3月31日 +9.87%
- 3億4500万
- 2015年3月31日 +6.96%
- 3億6900万
- 2016年3月31日 -4.34%
- 3億5300万
- 2017年3月31日 +8.78%
- 3億8400万
- 2018年3月31日 -4.17%
- 3億6800万
- 2019年3月31日 -9.51%
- 3億3300万
- 2020年3月31日 -6.91%
- 3億1000万
- 2021年3月31日 +18.06%
- 3億6600万
- 2022年3月31日 +41.26%
- 5億1700万
- 2023年3月31日 +19.34%
- 6億1700万
- 2024年3月31日 -29.66%
- 4億3400万
- 2025年3月31日 +9.68%
- 4億7600万
- 2026年3月31日 +21.01%
- 5億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 1億8500万
- 2009年3月31日 -31.35%
- 1億2700万
- 2011年3月31日 +12.6%
- 1億4300万
- 2022年3月31日 -55.94%
- 6300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他
主として定額法2026/06/16 10:56
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
