9104 商船三井

時価

1兆8936億円

PER 予

5.41倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

5.74%

ROE 予

13.15%

ROA 予

7.82%

システム関係費、米国独禁法関連引当金、棚卸資産の増減額（△は増加）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	システム関係費		米国独禁法関連引当金		棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-		-		-183億
2009/03	-		-		179億	黒転
2009/12	-		-		-75.9億	赤転
2010/03	-		-		-95.9億	赤拡
2010/06	-		-		-20.8億	赤縮
2010/09	-		-		-13.9億	赤縮
2010/12	-		-		-22.9億	赤拡
2011/03	-		-		-84.5億	赤拡
2011/06	-		-		-23.3億	赤縮
2011/09	-		-		-31億	赤拡
2011/12	-		141百万		-42.1億	赤拡
2012/03	-		-		-79.3億	赤拡
2012/06	-		-		2.45億	黒転
2012/09	-		-		18.2億	+642.9%
2012/12	-		-		48.7億	+167.5%
2013/03	58.6億		-		-50億	赤転
2013/06	-		-		30.6億	黒転
2013/09	-		-		13.9億	-54.5%
2013/12	-		-		61.5億	+341.8%
2014/03	64.9億	+10.7%	-		10.5億	-83%
2014/06	-		-		-16億	赤転
2014/09	-		-		20.1億	黒転
2014/12	-		-		44.8億	+122.6%
2015/03	103億	+58.6%	-		117億	+162%
2015/06	-		-		28.6億	-75.7%
2015/09	-		-		96.8億	+238.9%
2015/12	-		-		168億	+73.9%
2016/03	102億	-1.3%	-		212億	+25.9%
2016/06	-		-		10.5億	-95%
2016/09	-		-		-23.2億	赤転
2016/12	-		-		-53.8億	赤拡
2017/03	89.9億	-11.5%	-		-86.9億	赤拡
2017/06	-		-		13.7億	黒転
2017/09	-		-		20.4億	+49.5%
2017/12	-		-		-26.5億	赤転
2018/03	86億	-4.4%	-		-24.2億	赤縮
2018/09	-		-		41.8億	黒転
2019/03	79.4億	-7.7%	-		23.3億	-44.1%
2019/09	-		-		54.9億	+135.5%
2020/03	46.6億	-41.3%	-		28.4億	-48.4%
2020/09	-		-		101億	+257.3%
2021/03	45.3億	-2.8%	-		36.9億	-63.5%
2021/09	-		-		-36.6億	赤転
2022/03	48.4億	+6.8%	-		-161億	赤拡
2022/09	-		-		-118億	赤縮
2023/03	71.5億	+47.8%	-		-39億	赤縮
2023/09	-		-		-94.2億	赤拡
2024/03	84億	+17.5%	-		-31.2億	赤縮
2024/09	-		-		-7.42億	赤縮

2008年3月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -182億7800万

2009年3月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 179億3800万

2009年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -75億9400万

2010年3月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -95億8800万

2010年6月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億7500万

2010年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -13億9100万

2010年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -22億8700万

2011年3月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -84億5100万

2011年6月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -23億2600万

2011年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -30億9900万

2011年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: 1億4100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -42億1000万

2012年3月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -79億3200万

2012年6月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 2億4500万

2012年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 18億2000万

2012年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 48億6800万

2013年3月

システム関係費: 58億6300万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -50億100万

2013年6月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 30億5700万

2013年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 13億9100万

2013年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 61億4500万

2014年3月

システム関係費: 64億9300万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 10億4600万

2014年6月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -15億9700万

2014年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 20億1400万

2014年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 44億8400万

2015年3月

システム関係費: 102億9900万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 117億4900万

2015年6月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 28億5500万

2015年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 96億7500万

2015年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 168億2400万

2016年3月

システム関係費: 101億6400万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 211億8400万

2016年6月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 10億5300万

2016年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -23億1800万

2016年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -53億7500万

2017年3月

システム関係費: 89億9100万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -86億9100万

2017年6月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 13億6700万

2017年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 20億4300万

2017年12月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -26億5000万

2018年3月

システム関係費: 85億9900万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -24億2300万

2018年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 41億7600万

2019年3月

システム関係費: 79億3800万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 23億3300万

2019年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 54億9400万

2020年3月

システム関係費: 46億5900万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 28億3500万

2020年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 101億2900万

2021年3月

システム関係費: 45億3000万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 36億9300万

2021年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -36億6300万

2022年3月

システム関係費: 48億3700万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -160億9500万

2022年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -117億6100万

2023年3月

システム関係費: 71億5000万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億9600万

2023年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -94億1600万

2024年3月

システム関係費: 84億400万
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -31億2400万

2024年9月

システム関係費: -
米国独禁法関連引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -7億4200万