船員費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 45億7900万
- 2009年3月31日 +12.25%
- 51億4000万
- 2010年3月31日 -0.25%
- 51億2700万
- 2011年3月31日 -10.45%
- 45億9100万
- 2012年3月31日 -0.85%
- 45億5200万
- 2013年3月31日 -2.86%
- 44億2200万
- 2014年3月31日 -9.23%
- 40億1400万
- 2015年3月31日 +2.22%
- 41億300万
- 2016年3月31日 -1.19%
- 40億5400万
- 2017年3月31日 -2.47%
- 39億5400万
- 2018年3月31日 -0.89%
- 39億1900万
- 2019年3月31日 +2.02%
- 39億9800万
- 2020年3月31日 +4.95%
- 41億9600万
- 2021年3月31日 +1.45%
- 42億5700万
- 2022年3月31日 +6.08%
- 45億1600万
- 2023年3月31日 +19.88%
- 54億1400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③ 資金需要2023/06/20 15:08
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、各事業運営に関する海運業費用です。この中には燃料費・港費・貨物費等の運航費、船員費・船舶修繕費等の船費及び借船料などが含まれます。このほか物流事業の運営に関わる労務費等の役務原価、各事業についての人件費・情報処理費用・その他物件費等の一般管理費があります。また、設備資金需要としては、船舶への投資に加え、非海運事業の拡大方針に則った不動産・物流設備・フェリー等への投資があり、当連結会計年度中に2,721億円の設備投資を実施しました。
④ グループ資金の効率化